２日の東京株式市場で日経平均株価は大幅に５日続落し、日本が連休前の４月28日に比べ518円67銭（3.11％）安の１万6147円38銭と、４月12日以来ほぼ３週ぶりの安値で終えた。円相場が一時１ドル＝106円台前半と、前営業日から２円超の円高・ドル安水準に急伸し、トヨタや日産自など主力の輸出企業の採算悪化や海外資産の目減りを警戒した売りが膨らんだ。売り一巡後は日本の３連休を控えて売り方の買い戻しが安値圏で入り、相場を下支えした。ＮＴＴドコモなど好材料が出た内需関連株の一角が買われたことも指数の一段安に歯止めをかけた。
朝方から売りが膨らんだ。シカゴ・マーカンタイル取引所（ＣＭＥ）の日経平均先物６月物（円建て）の４月29日の清算値が４月28日の大阪取引所の日中取引の清算値を640円下回った。この水準を意識した売りが先物に膨らみ、ファストリやソフトバンク、ファナックといった値がさ関連株に対し裁定取引の買い持ち高を解消する売りが膨らんだ。日経平均は690円安の１万5975円と４月12日以来、ほぼ３週ぶりに１万6000円の心理的な節目を下回る場面があった。
円相場がやや伸び悩んだうえ、１万6000円を下回る水準では日経平均が底堅く推移したことから売りが一巡すると売り方の買い戻しが優勢になった。原油先物相場が時間外取引で１バレル＝45ドル台と高値圏で推移したほか、24時間取引が可能なＧＬＯＢＥＸ（シカゴ先物取引システム）で米株価指数先物が底堅く推移したことも投資家心理の一定の支えになった。
ＪＰＸ日経インデックス400も大幅に５日続落し、前営業日比375.19ポイント（3.09％）安の１万1749.49で終えた。東証株価指数（ＴＯＰＩＸ）も大幅に５日続落した。業種別ＴＯＰＩＸは全33業種が下落した。「海運業」や「ガラス土石製品」「電気機器」など５業種の下落率が４％を上回った。
東証１部の売買代金は２兆6239億円、売買高は24億9517万株だった。値下がり銘柄は1758と全体の９割を占めた。値上がりは168、変わらずは24。
ホンダやマツダなど自動車株のほか、三菱ＵＦＪや三井住友ＦＧ、みずほＦＧなどメガバンク株も軒並み下落した。ＴＤＫや村田製、ソニーも売られた。取引終了後に2016年３月期決算の発表を控えたＪＴが下げたほか、小野薬やコーセーなど内需関連株の一角も軟調だった。半面、三菱自が逆行高となり、日東電やＮＴＴドコモ、ＮＴＴが買われた。キリンＨＤが急伸したほか、ＡＮＡＨＤ、大東建が上げた。
東証２部株価指数は４日続落した。システムソフ、ラオックス、朝日インテクが下げた。半面、アートＳＨＤ、ＲＶＨ、タカトリが上げた。〔日経ＱＵＩＣＫニュース（ＮＱＮ）〕