ちょうど、イチローが米大リーグのマリナーズからヤンキースにトレードされた時期と重なる。
2012年7月、米国任天堂の最高経営責任者(CEO)だった君島達己氏(現任天堂社長)は、故山内溥相談役とマリナーズの将来について話し合った。米国任天堂出身で、マリナーズの会長兼CEOを任せてきたハワード・リンカーン氏も72歳となり、リタイアが近い。その後をどうするか。誰がCEOとなるのか。
■山内氏、生前から売却意識
ただ、信頼ができ、スポーツビジネスを理解した上で、さらに大リーグを熟知した人材となると、名前が挙がらない。必然、1つのことが明らかになった。
適任者がいない。
「となると、任天堂以外から見つけるしかない」
君島社長は、そこへ至った当時の経緯をそう振り返る。そのとき、山内相談役も君島社長も、マリナーズのオーナーシップを手放す時期が、そう遠くない将来に訪れることを意識した。任天堂以外からCEOを迎えるとしたら、任天堂が筆頭オーナーで居続けることは難しいからだ。
それからおよそ3年10カ月がたった4月27日(日本時間28日)、それが現実となる。マリナーズは任天堂が持ち分の大部分を既存出資者で、シアトルの実業家ジョン・スタントン氏を筆頭とするグループに売却する方向で調整に入ったと発表した。
正確には、スタントン氏を含む17人の既存出資者に任天堂の持ち分が売却されることになるといい、CEOにはシアトルで携帯電話事業の創成期に関わり、現在はマイクロソフト、会員制量販のコストコ・ホールセールといった地元企業の取締役を務めるなど、地域との関わりが強いスタントン氏が就く。持ち分比率は公表されていないが、彼が事実上の筆頭オーナーになるとみられる。
任天堂も安心できると歓迎。なによりスタントン氏らが、地域に根ざしたビジネスを展開する点で任せられると判断した。
■売却、条件がそろった場合のみ
というのも実は、任天堂が持ち分を手放すときとはあくまでも条件がそろった場合に限る、という前提があった。新しいオーナーがシアトルからマリナーズを移転させるようなことがあってはならないというのがその条件であり、スタントン氏らの基盤を考えれば、それは確保されたといっていい。
では、なぜその条件にこだわるかといえば、そこに山内相談役が、マリナーズのオーナーとなったそもそもの理由があるからだ。