もしもの緊急時にお金は必要──。これは疑いようのない事実です。

しかし、どのくらいあれば十分なのかは聞く人によっても金額が変わってきます。多くの専門家は3～6カ月分の蓄えがあればいいと言いますが、これだけではあまりにもざっくりしすぎています。そんなときは「3－6－9ガイドライン」を参考にして、いくら必要か見極めてみましょう。

3カ月、6カ月、9カ月分の蓄えを作っておくことは、それぞれ緊急時の資金として適切な金額だと言えます。でも、結局のところ何カ月分用意するかは自分の置かれている経済状況によって大きく変わってきます。自分にとって、3、6、9カ月のうちどの指標を採用すれば良いか「LearnVest」はこう説明しています。

3カ月分の給料で足りる場合

あなたにもし安定した給料があり、一人暮らしで家賃を滞納することなく払えていて、なおかつ戻りたければいつでも実家に戻れる状況ならば、3カ月分の給料は緊急時の資金として十分でしょう。

原則的に、抵当支払いや未成年の子供を育てる責任がない場合でも、3カ月分以上の蓄えがあれば更に安心ですが、これは絶対に必要というわけではありません。

6カ月分の給料で足りる場合

既婚で子持ち、郊外に持ち家もあって夫婦共働きの場合、一家の中で一番稼いでいる方の給料6カ月分相当の蓄えを緊急時の資金として作りましょう。既婚で子なしでも、抵当支払いの義務がある場合は同じです。

9カ月分の給料で足りる場合

もしあなた自身（もしくは配偶者）が自営業または専業フリーランサーの場合、収入の見込みはより難しいでしょう。はっきり言うと、収入の予測がつきにくければつきにくいほど、病気や事故の際にリスクが大きいです。十分な蓄えを意識しましょう。

このガイドラインはおおよその目安に過ぎませんが、緊急時の資金をどのくらい蓄えておけば良いか分からない人にとっては良い指標となるでしょう。「LearnVest」の元記事ではそれぞれに詳しいシナリオを付けて解説しているので、こちらもぜひチェックしてみてください。

The 3-6-9 Guideline for Emergency Savings（英語）｜LearnVest

Kristin Wong （原文／訳：wasabi）
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