大きな地震が起きるとなぜ「流言」が広がるのか？

　4月14日夜に最大震度7を記録した前震から始まる「熊本地震」。その発生直後から、TwitterなどのSNS（ソーシャル・ネットワーキング・サービス）では、「動物園からライオンが逃げた」「避難所の小学校で肉100キロを焼くバーベキューをやる」などの流言（デマ）が広がりました。1923年の関東大震災でも、朝鮮人が暴動を起こしているとの噂が広がり、2011年の東日本大震災でもさまざまな流言が確認されています。このように大震災が起こるとなぜ流言が広まるのでしょうか。その防止策はあるのでしょうか。

【写真】熊本県河原小学校避難所、「うちは『待つだけの避難所』ではなか」

「流言」と「デマ」は違う？

　まず「流言」の定義について紹介します。社会心理学者で東京大学情報学環の橋元良明教授によると、（1）実態を持つある人物や組織、事象をめぐる、（2）パーソナルコミュニケーション（口コミやネットなど）による、（3）私的で、（4）責任の所在が明らかでない、（5）一過性での、（6）未確認に、広がっていく事柄（情報）を指します。誰かが、わざと広げようとしているのではなく、その内容について確信している場合もありますし、半信半疑ながら話題に出して、結果的に広がっていくこともあります。

　ちなみに「デマ」は、誰かが嘘だと分かっていて意図的に広げていくものです。それが広がっていくと、デマを本当だと信じて広める人もいるので、デマも広い意味では流言に含まれると解釈されることもあるようです。

「もっと大きい地震が」どこの国でも広がる流言

　そんな流言ですが、なぜ発生し、どのような形で広がっていくのでしょうか？ 橋元教授は、情報へのニーズと供給のバランスの不均衡が原因だとし、「情報を欲しがるニーズが突出しているのにもかかわらず、行政やマスメディアなどの信頼できる機関からの情報が少ない。このような場合、人は不足分を補おうと私的情報も交え、流言として広めるのです」と、そのプロセスを紹介しました。

　さらに橋元教授は、このように流言を広めてしまう人間心理にも触れます。これを、（1）感情のカタルシス、（2）感情の正当化（曖昧感情の帰属）、（3）運命共同体意識の形成心理、（4）情報専有に関する優越感の誇示、（5）情報の確認・交換と、大きく5つに分類しています。

　まず、感情のカタルシスです。人はとても緊張していたり不安になっていると、そのストレスを話すことで解消しようとします。不安などを自分の中に溜め込まずに、話すという行為で外に吐き出し昇華できるのです。さらにこのカルタシスには、敵意や反感の発散も考えられます。もともとある特定の対象に潜在的な敵意があった場合に震災などが起こると、ドサクサにまぎれてその対象にぶつけて発散しようとする心理や、原因不明の事象と日頃の差別意識とが合わさることで「あいつらが震災の原因じゃないか」とスケープゴート的に原因を押し付ける、ということがあるようです。

　特に大震災などの災害時に多い心理が、感情（不安）の正当化です。人は漠然とした不安があったとき、その理由が分からないと落ち着きません。なんと自分で不安の原因を探し出して自身を納得させようとする傾向があるのです。

　この心理について橋元教授は興味深い指摘をします。「実は大震災のときは、実際に被災した人はあまり流言を流しません。被災地周辺の人で、自分は被害に遭っていなけれど、『また地震があるかもしれない』とフワフワしている人が広めやすいのです」（橋元教授）。場合によっては、自分で流言を作り出してしまうこともあります。大震災が起きると、必ずと言っていいほど「もっと大きな地震がくる」という再発流言がどこの国でも広まっているのです。

　これまでの震災においても、必ずと言っていいほど流言はあります。その理由は、非常に大きな災害被害状況では社会的緊張が生まれ、個人のみならず集団で興奮状態になることが考えられています。このような状況だと普段の日常的な規範は崩れ、バカバカしい内容でも信じる気分に陥ってしまいがちなのです。

　情報の供給が圧倒的に足りなくなることも要因です。建物が被害に遭って物理的に情報が取れなかったり、行政も被災者になっているので混乱して十分な情報を発信できない状況になりやすいのです。

避難先でSNS情報に依存しやすくなる被災者

　一方で、ネット社会の特徴に関しては「必ずしも情報不足が理由ではなく、逆にいろんな情報が氾濫するがゆえに流言が広まることもある」と話します。たくさんある情報の中から、どれが本当なのかとその真贋を判定する形で広まるそうです。さらに「ネットでは匿名で発信できます。その一方、ネットでは『自分の情報を認めてもらいたいという自己顕示欲や承認欲求』の強さが増しやすく、どんどん無責任で興味本位のセンセーショナルな情報が氾濫しやすい」（橋元教授）との傾向もあるようです。

　震災における被災地では、停電でパソコンが使えない状況になることが多くなります。そうするとスマートフォンなどのモバイル機器の方が使いやすく、情報収集やコミュニケーションの中心がモバイルとなるのです。モバイルはソーシャルメディアとの相性が非常に良く、そうなると被災者はSNSの情報に依存しやすくなります。

　一方、モバイル機器の画面は小さいので、説明の少ない短い内容でのコミュニケーションになりがちです。人間は、言葉が短く曖昧であればあるほど、自分の枠内で解釈する嫌いがあり、早とちりや誤解が生じやすい原因ともなるのです。

　橋元教授は「東日本大震災でもTwitterなどのSNSで広がっていきましたが、今回はそれ以上にみんなが利用している。流言に限らず、以前にも増して情報の拡散力は増していると思う」と話します。

公的な情報を提供して流言の“根本”を絶つ

　このような流言を防止する方法はないのでしょうか？ 橋元教授は「広まっていくものを途中で阻止するのは非常に難しい。簡単ではありませんが、原因を断つのがもっとも正当だと考えます」との見解を示します。つまり、行政や信頼あるメディアなどの機関が積極的に情報提供をすることで、ある程度は防げると考えているのです。

「現代では自治体によるSNS発信も一つの有効な手段になるでしょう。ただネット環境が充実している自治体はまだ少ないので、そこは課題だと思います。すぐにできるとしたら、ソースがきちんとした情報を持っている自治体職員が、上司の許可を得た上で、救援物資や義援金などについて個別的に発信することではないでしょうか」（橋元教授）。

　これには情報源を明確にすることが重要だとも指摘します。「～～の情報について知りたい人は役場××課に連絡してほしい」「流言と思われる情報を聞いた人はその真偽について△△に確認してほしい」など、正確な情報発信ができる機関の連絡先を明記するのです。信頼ある機関への連絡を促すことで、曖昧な情報の流布を低減させられます。

　また、一度広まった流言の否定は、自治体などの信頼ある機関でもおすすめできないようです。「否定しても火に油を注ぐことが多いのです。『あれは意図があって否定している』となり、さらに流言を発生させる可能性があります」と、その理由を語っています。

実は少し余裕が出始める時期に起こりやすい

　実は、流言が起こりやすいのは不安のピークを越した時からとの説があります。心に余裕が出始める時期で、避難所での会話も活発化してくるのです。そうなると話題にのぼるのが、救援物資や義援金の分配と言われています。地震に怯え、その日その日のことしか考えられなかった生活から日常生活を取り戻すために動き始め、被災者は物や金銭への援助に関心が高くなります。「～～だといくら支援してくれる」「救援物資は××でもらえる」などの真偽不明な情報がどうしても発生してしまうのです。

　そのときに有効なのが、役場などの情報を張り出した掲示板です。そこで現状や今後の見通し、救援物資の配布状況などについて頻繁に提示することで情報不足を防ぎ、不確かな言説が広まる原因を排除します。橋元教授によると、特に復旧状況、救援物資の集積配布は重要で、仮に部分的でも現状を伝えることが大切だとしています。「基本的には心理的ニーズが減れば流言はなくなります。行政やマスメディアが積極的に情報提供をし、不安を低減することが非常に重要です」ということなのです。

　今回の熊本地震では、大西一史熊本市長がTwitterを活用して被災状況や救援物資、避難情報などを逐一伝えています。政府も各省庁による被災者向け情報をまとめて発信するTwitterの公式アカウントを開設しました。「政府応援情報」として、生活インフラの復旧状況や各種特例制度などを提供しています。橋元教授は「これらの公的機関の情報発信は非常に有効です」と新たな取り組みを歓迎する一方で、「非常に狭い村の地区単位などの情報は、本来は町役場レベルで発信すべきことです。ただ、そのようシステムはまだ整っていないように思います」と課題を挙げました。

　地震発生から2週間。自治体やメディアは、このような流言発生のプロセスを理解したうえで、できるかぎりの情報発信に努めることが必要なようです。