災害報道への批判は、昔からあった
熊本地震で、災害時の報道のあり方が注目されている。23日、朝日放送「正義のミカタ」と東京MXテレビ「淳と隆の週刊リテラシー」では、「マスコミ」がテーマに扱われた。前者では災害報道のあり方について、後者では日本のマスコミの報道自由度にも議論が及んだ。
従来から、災害時のマスコミ報道には多くの批判があった。たとえば、1984年9月14日、長野県西部でマグニチュード6.8、最大震度４の地震が発生した際、長野県大滝村では死者29名がでたが、過剰なマスコミ取材が問題になった。1300人の村にマスコミが500人も来て、村役場の人に取材が集中し、震災対応に支障が出たという。
1993年7月12日、北海道南西沖でマグニチュード7.8・最大震度５の地震が発生し、奥尻町は壊滅的な被害を受けた。そういた状況の中、家族を失って呆然としている遺族にマスコミは無遠慮な取材をして、大きな批判を受けている。
1995年1月17日、阪神・淡路大震災（マグニチュード7.3、最大震度７）が発生した。東京や大阪から来たマスコミは被災者の気持ちを考えていないということで、厳しい評価を受けていた。特に、ヘリコプター取材は、その騒音で倒壊家屋の下敷きになった人たちの救出活動を妨げたと、激しく批判された。
2011年3月11日、東日本大震災（マグニチュード9.0、最大震度７）でも、各局ともに同じ津波映像ばかりを放映し続けるマスコミに、もっと被災者に役に立つ情報を多く流せという批判がでた。
今や、誰もがＳＮＳで意見を発信できる時代だ。しかも画像、動画付きで、だ。被災地におけるマスコミの問題行動は直ぐにＳＮＳで話題になる。ところが、それらがマスコミで報道されることはまずない。
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