一連の地震で被災者の間で、いわゆるエコノミークラス症候群と診断される人が相次ぐなか、熊本県益城町の避難所で、発症につながる血栓ができていないかを調べる検診が行われました。

一連の地震では、車の中で避難生活を送っていた熊本市の５１歳の女性が、エコノミークラス症候群を発症して死亡するなど、被災した人たちがエコノミークラス症候群と診断されるケースが相次いでいます。
２２日は、国立循環器病研究センターの医師など１４人が、車の中などでおよそ２０００人が避難生活を続けている益城町の避難所を訪れました。医師たちは、避難している人たちから、車の中で宿泊した日数や足のむくみなどがないかどうかなどを聞き取りました。
そのうえで、エコー診断装置を使って、被災者のふくらはぎにエコノミークラス症候群の発症につながる血栓ができていないかを調べる超音波検査を行いました。さらに、はくことで、ふくらはぎを締め付け血流をよくする効果のあるストッキングも配って予防を呼びかけていました。
８０代の女性は「あまり体を動かせていなかったので、心配でしたが血栓はできておらず安心した。今後も避難生活が長引きそうなので気をつけたい」と話していました。
検診にあたった国立循環器病研究センターの小川久雄理事長は「血栓の早期発見ができれば危険性が大幅に減る。水分補給と足を動かすことを心がけてほしい」と話していました。