はじめに
株式投資の上級者といわれる人たちには、共通してみられる習慣があります。今回は、そのうち5つの習慣としてまとめてみました。個人投資家で、「自分は株式投資を始めたばかりだ」、また、「自分はまだ初心者だ」、「投資経験は長いのだけど、上級者かどうかは分からない」、という方も多いでしょう。そういた方も、株式投資の上級者になるべく、一度5つの習慣を覗いてみて、ひとつずつ試してみるのはいかがでしょうか。
【第1の習慣】証券アナリストレポートでレーティング変更のないものは読まない
運用経験の長いファンドマネージャーにはよく「株は変化だ！」とよく口にする人がいます。業績を始め経営者やマネジメントに変化がなければ、株価は動く可能性はより少なくなります。投資経験の長い投資家のツボを押さえたコメントといえます。
また、短期のノイズに惑わされないようにするため、経験豊富な投資家は、情報をいかに取捨選択するのかを心得ています。株価ボードに張り付いている必要は必ずしもありません。
もっとも、会社が変わるような変化なんぞはそう頻繁に起こるものではありません。証券会社のアナリストレポートも同様です。アナリストのこれまでの見方や予想が大きく変わることはそう頻繁にはありません。それこそ度々業績見通しや会社そのものへの評価が変わるようですと、アナリストの過去の分析や予想そのものの質を問われかねません。
証券アナリストのレポートでよくあるのが、「前回と会社への見方変わらず。投資判断に変更なし」というようなレポートです。こうしたレポートは、実は目を通す必要がありません。英語でも、“Incrementally neutral（インクリメンタリー ニュートラル）”といって、現在の株価に対して中立の内容だとして、影響なないものとして扱われます。株式投資の上級者はこうした情報は調査活動を効率化するために無視します。
【第2の習慣】株式市場のコンセンサスをチェックしている
“市場コンセンサス”という言葉をご存知でしょうか。
一言でいえば、株式市場のアナリストが予想する業績予想値の平均値です。あくまでも平均値であって、各アナリストの業績予想の精度などは全くもって無視されているので、意味があるかどうかという議論はあります。一方で株式市場の参加者である機関投資家は必ずコンセンサスを確認しています。したがって、株式投資という資産運用のゲームに参加する個人投資家も余裕があれば見ておけばよいかと思います。
機関投資家はだいたいブルンバーグの端末からコンセンサスの数値にアクセスすることができるます。では、個人投資家はどのようにしてコンセンサスを確認すればよいでしょうか。
実は、インターネットが普及して非常に便利になりました。個人投資家でも市場コンセンサスを無料で確認することができます。IFISという会社がコンセンサスを開示しています。以下のリンクかから興味のある企業を調べてみてください。
「コンセンサス予測」というのがアナリストの予想値の平均値です。決算内容がコンセンサスを上回れば株価は上昇しますし、下回れば株価は下落します。短期のトレーディングをする投資家はこのコンセンサスと実績値を意識しています。もっとも、長期の投資家で狙っている銘柄の株価が大きく下落するならばチャンスといえますが、チャンスを探るためにもコンセンサスの使い方を知っておくとよいでしょう。
【第3の習慣】大口株主の5％ルールを意識している
5％ルールというのをご存知でしょうか。
発行済み株式総数の5％以上を保有する状況になった場合に、大量保有報告書を財務局に報告する必要があります。
また、その株主が売買を行うことで、発行済み株式総数に対して1％以上の移動がある場合には、変更報告書を提出する必要があります。さらに詳しいことを知りたい方は、以下のリンクを参照のこと。関東財務局も東海財務局も当然ながら同一内容ですが、見せ方が多少異なるので両方のリンクを掲載しておきます。
>>>株券等の大量保有の状況等に関する開示制度（5％ルール）の概要について（関東財務局）
>>>株券等の大量保有の状況等に関する開示制度（５％ルール）の概要（東海財務局）
さて、この5％ルールをどのように使えばよいでしょうか。
特に時価総額の小さな銘柄、例えば時価総額が500億円の銘柄の5％だとどうでしょうか。金額にして25億円です。運用資産の規模にもよりますが、機関投資家で頻繁に売買を繰り返す投資家にとっては1銘柄で25億円というのはそれほどびっくりする数字でもありません。
機関投資家が買い付けていきなり5％を保有したという情報が公開されたらどうでしょう。その銘柄は機関投資家が投資をするに値する理由があると一度は考えてみる価値はあります。
機関投資家は、証券アナリストや証券会社のリサーチを活用して情報を集めています。個人投資家ではアクセスができない情報を持っていることもあります。5％ルールで浮上してきた銘柄は調査対象としてリストに入れておけばよいでしょう。個人投資家にとっては無料で使える銘柄スクリーニングといえるわけです。
また、その機関投資家が買い増しをし、1％ごとの変更報告書をだすとすればどうでしょうか。さらに短期的な買いが続くことも予想され、トレーディングのアイデアの一つにはなります。
一方、5％ルール活用法の最大のポイントは売りの場合です。仮に、大口株主がある銘柄の発行済み株式総数の7％を保有していたとしましょう。また、その株主がその銘柄を売却するとしたとしましょう。5％ルールに従い、1％ごとに報告しなければなりませんから、一度は6％を切った時点で報告します。ここで個人投資家は大口の株主が売却をしていることを知ります。この時点で個人投資家にとっては考えるポイントとなります。その投資家がその後も売却を続けるのか、それとも単なるポジションの調整に過ぎないのかなどです。仮に売却を継続するのであれば、先回りしてショートすることもできるわけです。
【第4の習慣】トップマネジメントのメッセージは一通り目を通す
機関投資家や証券会社の著名なアナリストは経営者に直接面談することができます。しかし、一般の個人投資家にとっては、そうした機会を得ることはまれでしょう。
では、個人投資家はトップマネジメントからの情報を収集ことはできないのでしょうか。必ずしもそうとは言えません。個人投資家が最もアクセスしやすいのは、経済誌やアニュアルレポートや株主通信といった公開情報です。
アナリストが経営者に会えばいつもとっておきの情報を得ることができるとは限りません。それはフェアディスクロージャーのルールがあるからです。また、すべてのアナリストが必ずしも上手な聞き手とは限りません。下手なインタビューでは意味のある情報が取れないことも多々あります。そうした意味でも、メディアでのインタビューや発行体からの公開情報にも意味はあります。
アニュアルレポートはスタッフが執筆し、トップがそれを確認するケースもありますが、中にはトップマネジメントが直接メッセージを発信していることもあります。そうした公開情報は大事にしたいものです。
海外の著名な投資家はウォーレン・バフェットも含めてアニュアルレポートのトップマネジメントのメッセージを非常に大事にします。過去のバックナンバーを書斎に置き、都度確認しているようなファンドマネージャーも多いです。特にバフェットの場合には、自らが保険会社バークシャー・ハサウェイの経営者であり、自分自身がメッセージを発信していることもあり、その思いが強いのだと思います。
株式投資の上級者にはアニュアルレポートをじっくり読み込み、経営者の思考プロセスやビジョン、結果の確認を行っています。アニュアルレポートを読まない投資家は、“投資家”ではなく“投機家”かもしれませんね。
Longine（ロンジン）では、個人投資家へトップメネジメントからのメッセージを直接届けるコンテンツを準備しています。さらにご興味のある方は、以下のリンクをクリックください。
【第5の習慣】決算説明会資料は時間をかけて丹念に読み込む
発行体からの公開資料と一口に言っても、決算短信、有価証券報告書、アニュアルレポートなど様々です。その中でも、株式投資家の上級者に愛されるのが、決算説明会資料です。公的な開示資料よりも詳しい情報が掲載されていることも多く、追加で分析する材料に富んでいます。
ただし、株式投資を始めたばかりや初心者の方にはとっつきにくい内容であるのも事実です。
そこれ、Longineでは、説明会解説資料をアナリストの目線で簡単に読み解いていきます。さらにご興味のある方は、以下のリンクをクリックください。
まとめ
いかがだったでしょうか。株式投資で上級者は上記のようなことを繰り返し、経験を積んでいきます。一つ一つはそれほど難しくないので、できるところから始めてみるのはいかがでしょうか。
個人投資家の資産形成を応援する金融経済メディアLongine（ロンジン）とは
Longineは国内外の機関投資家や証券会社で証券アナリストやポートフォリオマネージャーとして株式調査や運用経験の長いメンバーが立ち上げた個人投資家向けの金融経済インターネットメディアです。Longineのサービスについて、さらにお知りになりたい方は以下のリンクをクリックください。
◆無料ニュースレターにご登録いただくとLongine最新記事リンクをいち早くお届けします（推奨銘柄記事1本を無料）。
>>>Longineの無料ニュースレター登録とサービスのご案内
◆個人投資家の株式投資に欠かせない情報をLongineアナリスト陣が分析します。
◆Longineの月購読契約（月額1,080円）のお申込みをご希望される方は以下のリンクよりお申し込みください。
Longineを運営する株式会社ナビゲータープラットフォームの会社概要
株式会社ナビゲータープラットフォームはLongineをはじめとして、株1（カブワン）、投信1（トウシンワン）といった個人投資家の資産形成を応援する金融経済メディアを運営しています。
引き続き、個人投資家向け金融経済メディアLongineをよろしくお願いします。