2016年4月16日に発生したマグニチュード（M）7.3が本震、14日のM6.5が前震となった熊本地震は、多くの建物に被害を与えた。家づくりの実務情報誌「日経ホームビルダー」では、新耐震基準の導入以降に建てられた住宅が、前震と本震でどのような被害を受けたかに注目。記者が建築の専門家と共に現地を取材した。
本震の発生後、木造住宅の耐震診断と補強に詳しい耐震研究会（東京都世田谷区）の建築実務者数人と、熊本県益城町に向かった。取材目的の第一は、新耐震基準導入以降に建築された木造住宅の、被害状況を知ることだ。
木造住宅の耐震性能は、1981年より前の旧耐震基準と、81年の新耐震基準導入以降で大きく異なる。今回ほどの大地震に、旧耐震基準で建てられた住宅が持ちこたえるのは難しいと予想されたため、新耐震基準導入以降の住宅に絞ろうと考えた。
益城町の被災住宅は、本震を受けて前震のときより急増していた。全てを見て回り、該当する被害を探し出すには時間がかかる。そこで、本震の発生前に放送されたテレビ番組を見直したところ、益城町の西側にある安永地区周辺の映像に、倒壊している比較的新しい住宅が2棟映っていた。その情報から住所の見当を付けて現地に向かった。
現地に到着すると、土ぶき瓦の、いかにも古い住宅が数棟並んで倒壊し、道を塞いでいた。旧耐震基準の住宅だ。一方、その向かい側の住宅数棟には、目視では大きな建物被害は確認できなかった。使われている外装材などから、新耐震基準導入以降ではないかと推定される。
通りの左側は、旧耐震基準と思われる古い住宅が並んで倒壊し、道を塞いでいる。通りの反対側は新耐震基準導入以降と考えられる住宅で、外壁には目立った被害は見られない（写真：日経ホームビルダー）
先に進むと、探していたうちの1棟を発見した。木造2階建てのアパートで、1階が完全につぶれていた。土台と基礎はアンカーボルトで固定されているが、土台と隅柱にホールダウン金物がない。このことから、新耐震基準導入以降の住宅だと判断した。新耐震基準導入以降の住宅が、本震の前に倒壊していたと考えられる。
前震で倒壊した2階建ての木造アパート。通り側に大きく傾いている（写真：日経ホームビルダー）
