日本サッカー協会新副会長の岡田氏が訴えた意識改革とは

岡田副会長が持ち込む「経営感覚」

春。年度が変わり、組織の体制も変わる。日本サッカー協会は田嶋幸三新会長が就任し、副会長には元日本代表監督でFC今治オーナーの岡田武史氏らが就いた。岡田氏は1日の会見で、協会役員や職員の意識を「お客様目線」に変えたいと熱く訴えた。

58歳の田嶋会長が生来のリーダーだとすれば、59歳の岡田副会長は哲学者かつ勝負師といった風情である。チームで言えば、田嶋会長がセンターフォワード、岡田副会長はミッドフィールダーのボランチか。しっかりした理念のもと、岡田副会長が的確なパスを出し、田嶋新会長がゴールを決めていく。

「世界基準」を改革のキーワードに置く田嶋会長に対し、岡田副会長は経営者の経験を生かし、「意識改革」の必要性を説いた。同副会長は、日本代表監督として16強入りした2010年ワールドカップ（W杯）の後、中国挑戦を経て、一昨年から、四国リーグに所属するFC今治の経営にかかわっている。

「（経営では）こういうものを売りたい、こういうことができるばかりじゃだめです。お客様がどういうことを要望しているのか、お客様がどういうことを不満に思っているのか、そういうことに対するソリューション（解決策）が売り上げにつながっていく。これをサッカーに置きかえると、どうもサッカー協会があって、サッカーをやらしてやっているようなイメージがある。そうじゃなくて、多くのサッカーを愛する人たちがいて、はじめてサッカー協会があるのです」

つまりは「上から目線」の協会の職員の意識を「お客様目線」に変えたいということだろう。岡田副会長は正直だ。

「代表監督をやっている時、お客様に心から“ありがとう”と思ったことはなかったですよ。“コノヤロー”と思っていましたから。でも、FC今治で社長をやって、ホームでの開幕戦に1000人ほどの人が来てくださった時、初めて心から“ありがとう”と感じたのです。感激しました。いろんなステークホルダー（利害関係者）をぜんぶ巻き込んで初めてフットボール。それを、59歳にして気付いたという情けない話なんです」

サッカーで地方創生は可能か

お客様の立場、ファンの立場に立って、物事を考える。このことはサッカー界に限らず、他の競技団体にも共通している課題だろう。ただ「言うは易し、行うは難し」である。

「どういう形で（日本協会の）みんなに浸透させていくのかというのは、これから戦略を練らなきゃいけないと思います」

岡田副会長は当面、理事会など月2回の会議に出席する程度になりそうだ。「やれるかぎりのことはやっていきたい」。会長が業務を遂行できない時には会長代行を務める。

日本サッカー協会は成長し、2015年度決算では収益が188億円にものぼった。選手育成や指導者養成については、「Jリーグができて20余年が過ぎて、制度をつくった時の心が薄れてきていないか。マンネリしてきたものがある。当時の心に戻って、イチからやり直してみるのも必要じゃないか」と言った。

また岡田副会長は、身を持って、「地方創生」に取り組んでいる。人口16万5000の今治市をサッカーで活性化しようと努力しているのだ。日本サッカー協会にしても、地域の協会の活性化なくして、さらなる発展はなかろう。ファンあっての日本協会、都道府県協会あっての日本協会なのである。

静かに燃える「世界平和」への思い

FC今治の経営にしろ、日本協会の運営にしろ、岡田副会長の根っこには確かな理念がある。活動の動機付けを聞かれると、FC今治の企業理念を持ち出した。

「それは、“次世代のため、物の豊かさより、心の豊かさを大切にする社会創りに貢献する”なんです。ぼくの活動のすべての根源がそこにあります」

岡田副会長はまた、いまの社会に苦言を呈し、倉本聰さんとやっていた富良野自然塾の石碑に刻んだ『地球は子孫から借りているもの』という北米先住民族に語り継がれている言葉を口にした。

「副会長を引き受けたのも、いろんなことに貢献できるからです。（副会長の）もうひとつの仕事として、若い人が活躍できる場にして、くさいかもしれませんが、（日本協会が）世界平和に貢献できるような組織になっていければいいなと思っています」

ちっともくさいことはない。世界平和の建設に寄与すること。これはオリンピック・ムーブメントの定義であり、スポーツ界や競技団体にとっての一番の使命でもある。