2016年4月20日、日本財団が度重なる地震で大きな被害を受けた熊本城の修復に30億円を提供するとの報道に、中国のネットユーザーが関心を示している。
日本財団は19日、計93億円の支援計画を発表し、熊本城再建に向けた30億円のほか、家屋損壊などに対する見舞金として20億円、ボランティア活動支援として10億円、住宅・事業再建に30億円を提供するなどの考えを示した。見舞金は1世帯20万円、死者、行方不明者の遺族らに対しては1人10万円としている。
日本メディアによると、同財団の笹川陽平会長は熊本城の再建支援に関し、「熊本城は県民の誇り」と話し、早い再建によって被災者に希望を持ってもらいたいとの考えを語った。
この報道に対し、中国のネットユーザーからは「太っ腹！」「人民元だと5億5000万元くらい？！」といった驚きの声や「立派な建築物が壊れるなんて本当に残念」「再建が順調に進みますように」「日本のお金持ちには思いやりの心があるな。社会に良い雰囲気をもたらしている。こういう社会のことを『調和社会』と言うんだ」「日本人はずっと古い建築物を守って来た。自分たちの文化を大切にする日本はすごいと思う」と称賛するコメントが寄せられており、中には、2年前の熊本城の写真を投稿して「早く元通りに！」と呼び掛けるユーザーもいた。（翻訳・編集/野谷）