こうしたメディアが振りかざすオスプレイの危険性も事実からは遠い。

　米軍は事故について、死者や２００万ドル（約２・１億円）以上の損害が出た事故をクラスＡ、より軽微な事故を順番にクラスＢ、Ｃとランク付けしている。

　米当局が明らかにしたＭＶ２２のクラスＡ事故率は１・９３で、海兵隊の平均事故率２・４５を下回る。この数字は大韓航空や中華航空よりも低いという。

　これまでもオスプレイは沖縄県の普天間飛行場への配備時など、執拗な批判にさらされてきた。しかし、物資輸送をはじめ、災害発生間もない被災地のさまざまな需要に応じるため、オスプレイを活用しない理由はない。主力輸送ヘリＣＨ４６と比べ、速度は約２倍、航続距離は約４倍で、積載量も約３倍といずれの性能も上回るからだ。

　救援活動での活躍は、ことさらオスプレイの危険性を強調し、過剰ともいえる議論をリードしてきた一部メディアにとっては“不都合な真実”になりかねない。しかし、露骨な反対運動のアピールは、逆に被災者や関係者の怒りや失望を買うだけではないか。（九州総局　中村雅和）