釜山(プサン)国際映画祭(BIFF)を守るための汎映画人非常対策委員会側が今年の釜山国際映画祭の参加を全面的に拒否することを決めた。

汎映画人非常対策委員会側は18日、報道資料を通じて「釜山国際映画祭が6ヶ月も残っていない時点でこのような極端的な措置をとることになったのは残念だ」としながらも「釜山市長の組織委員長の辞退と釜山国際映画祭の独立性の保障そして表現の自由を保障する基盤が設けられないと、今年の釜山国際映画祭に映画人たちが参加することはないだろう」と明かした。

また「釜山市の『支援はするが干渉はしない』という原則が守られ、何卒映画祭の正常化がなされることを強力に求める」と強調した。

韓国映画制作家協会、韓国映画監督組合、韓国映画プロデューサー組合、全国映画産業労働組合、韓国自主映画協会、韓国映画撮影監督、韓国シナリオ脚本家組合、女性映画人の会、映画マーケティング社協会の9の映画団体は4月1日から一週間に渡ってSNSや電話によるアンケートを行い、所属会員の全員に賛成と反対を選ぶ投票を行った。

各団体別に会員の半数以上が応答し、応答者の9割を越える会員が釜山国際映画祭のボイコットに賛成した。韓国の映画界がこれほど一致した声を出したのは2006年のスクリーンクオーター制度の縮小反対の件以降、10年ぶりである。これは映画界が表現の自由と映画祭の独立性の毀損を深刻な問題として認識している証でもある。

汎映画人非常対策委員会は3月21日、記者会見を行い、ソ・ビョンス釜山市長の組織委員長の辞退を即時に行い、釜山国際映画祭の自立性及び独立性を保障する定款の変更、釜山国際映画祭の新規委嘱諮問委員68人に対する効力停止の仮処分申請の撤回と釜山国際映画祭に対する不当な干渉の中止、釜山国際映画祭の執行委員長の辞退の勧誘、総会議決のない執行委員長の解任など映画祭を毀損した一連の誤ちに対する公開的な謝罪と再発の防止を求めていた。

釜山市は汎映画人非常対策委員会が求めた3つのうち、一つも履行していない。これに先立ち、釜山国際映画祭側は先月末、定期総会を控えて当時の執行委員長だったイ・ヨングァン氏が諮問委員68人を委嘱した。釜山市は同68人の権限の効力を本案訴訟まで停止すべきであると仮処分を申請し、裁判所が認めた。裁判所の決定によって釜山国際映画祭総会の議決権を持つ諮問委員は既存の諮問委員107人から39人に減った。諮問委員は総会で定款変更などに対する議決権があり、臨時総会の招集要求件を持つ。

カン・スヨン釜山国際映画祭執行委員長は裁判所の決定について「裁判所が定款に定められている執行委員長の諮問委員の委嘱権限を尊重してほしいと期待したが、結果はそうでなかった」とし「釜山市が釜山国際映画祭の自立性、独立性を保障できる定款に合意してほしい。何があっても私たちは釜山国際映画祭を守る」と訴えた。