釜山国際映画祭の歴史に名を刻んだオ・インヘ

　アジア最大の映画祭として、周辺国のトップスターが集う「釜山国際映画祭」の今年の開催をめぐって、韓国の映画人たちがボイコットを宣言して話題になっている。9つの映画団体からなる「釜山国際映画祭を守る汎映画関係者非常対策委員会」は3月21日、記者会見を開き「釜山市が映画祭の自立性を否定し続けるなら、今年の映画祭への参加を全面拒否する」と宣言した。

　事の発端は、2014年の同映画祭で『ダイビング・ベル』を上映したことに始まる。この作品は、セウォル号沈没事故時の政府対応を批判的に描いたもので、釜山市はイ・ヨングァン組織委執行委員長に上映中止を求めていたが、イ委員長は上映に踏み切った。その後、イ委員長は釜山市から辞任を要求される。映画界から「上映への報復」との批判の声が上がる中、イ委員長は今年2月25日に開かれた組織委総会で執行委員長職を離れることになった。

　要するに、自律性や表現の自由が確保されるべき映画祭に、“政治的な介入”があることに対して映画界は怒っており、それがボイコット宣言へとつながっているわけだ。

　とはいえ、韓国の政治勢力が映画祭に口出ししたのは、今回が初めてではない。

　例えば、12年11月の第7回ロンドン韓国映画祭。開幕作として上映が予定されていた『観相』は、ほかの作品に差し替えられている。同映画祭は、文化体育観光部（「部」は日本の「省」に相当）と映画振興委員会などが支援するイベントで、当時の開幕式にはパク・クネ大統領も参列していた。後々明らかになったのだが、『観相』の上映が取り消されたのは、同作の制作会社が収益の50％をソウル市長パク・ウォンスンが設立した「アルムダウン財団」に寄付することを決めていたからだという。パク・ウォンスン市長は民主党で、パク・クネ大統領とは政治的に対立する人物である。

　また、13年にスイスで開催された韓国とスイスの国交樹立50周年映画祭の開幕作は、済州島4.3事件を題材にした『チスル』が選定されていたが、韓国大使館が猛反対。結局、韓国大使館や韓国企業は約束した支援を十分に履行せず、激怒したスイスの映画人たちが自主的にお金を集めて映画祭を行う事態になっている。