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東証が発表している「2市場1・2部主体別売買動向」が一番早く入手できる信頼できるデータだ。外国人が買い越している週は日経平均が上昇する傾向が強く、外国人が売り越している週は日経平均が下落している傾向が強いことがわかる。日本株が外国人の売買で動いていることが良くわかる。
欠点は、発表までに時間がかかることだ。1週間の売買データがわかるのが、次の週の木曜日の夕方となる(月曜日が祝日の場合は金曜日発表になる)。1週間以上遅れて発表されるとはいえ、正確性が高いことから、情報価値は高いといえる。
前回書いた通り、次のように考える。
相場の転換点は、外国人の売買動向が変わるところから始まる。売り越しが続いていた外国人が、週間で買い越しになったことがわかった時にどう判断するかが重要だ。ここから毎週買い越しに変わると判断するか、あるいは、売り越しと買い越しが交互に出るパターンが始まったと判断するか、読みが重要だ。
それを判断する決まった方法はない。物色動向や売買のやり方、市場の噂などを総合的に判断して、新たな買いトレンドが始まったか否かを考えなければならない。
ここでしばしば「産油国が売ってきている」「海外ヘッジファンドの売りが出ている」「日経平均リンク債からみの先物売りが出た」「公的年金の買いが止まった」などのコメントを載せているが、それは、窪田氏独自の情報の取り方と読み方から出ているものだ。東証が公表するデータに加えて、こうした市場を動かす投資家の動きを観察することが、外国人の売買トレンドをなるべく早くつかむことにつながる。
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