スライディングセンターをめぐる暗雲はこれだけではない。五輪後の活用法に関して、３月２９日付のコリア・タイムズ（電子版）は江原発展研究院の調査として、年間赤字が１４億ウォン（１億４０００万円）の巨額に達し「効率的に管理できる財源確保方案の作成が急がれる」という同研究院の警鐘を伝える。

　管理する地元自治体は国際大会の誘致のほかに冒険レジャースポーツ施設としての活用を考えているが、コリア・タイムズは「専門の選手にも危険で苦難なトラックで、熟練度の低い一般の人を対象に開くイベントがどのような効果を上げるのか疑問だ」と指摘する大学教授の言葉を紹介する。すでに建設費１２２８億ウォンを国民の税金から拠出する施設が廃墟になる危険性をはらんでいる。

　これらの暗澹たる事態に韓国ネットユーザーは「税金を無駄遣いする人たちを厳しく処罰すべきだ」とか「今からでも五輪開催資格を返上してほしい」「今さら、平昌五輪自体が欠陥なのに」などと根強い不満の声が寄せられていた。