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大規模な地震や台風などが起きて孤立してしまった地域に医薬品を迅速に届けるため、大手製薬会社と、小型の無人機ドローンを開発する会社が、医薬品の運送サービスを始めることになりました。

大規模な災害が起きたときに備えて、自治体の中には薬の卸売会社と提携し医薬品を優先的に供給してもらう協定を結ぶケースが増えていますが、山間部や沿岸部などで孤立してしまった地域には運送手段がなく、課題となっていました。
このため、大手製薬会社のＭＳＤは、ドローンを開発している東京のベンチャー企業エアロセンスなどと提携して、ドローンによる医薬品の運送サービスを始めることになりました。地震や台風などで孤立してしまった地域にも、ドローンなら迅速に届けることが可能になります。
今後、千葉県などで実証実験を行って、自治体に請求する運送料金の価格などについて検討を進め、ことし中にも希望する自治体との間で契約の締結を目指したいとしています。
ドローンの開発会社の谷口恒社長は「医薬品の運送は、軽いものをすぐに届けることができるドローンの強みを生かすことができると思う」と話していました。