２０２０年東京オリンピック・パラリンピックの組織委員会がメインスタジアムとなる新国立競技場の準備や運営のため、２０２０年５月から半年近く、隣接する神宮球場の使用を中止するよう所有者側に要請したことが分かりました。

組織委員会によりますと、４年後の東京大会での新国立競技場の準備や運営にあたり、周辺の土地の利用が必要となることから、先月末から隣接する神宮球場の所有者側と交渉を始めたということです。
そして、５日までに、オリンピック開幕のおよそ２か月前の２０２０年５月からパラリンピック閉幕の９月までの５か月間、神宮球場の使用中止を含めた周辺の土地の利用を所有者側に要請したということです。
神宮球場は、プロ野球・ヤクルトの本拠地となっているほか、この時期は大学野球や高校野球でも使用されていて、実際に使用中止になれば、代替地での開催など影響は避けられず、今後は補償費用なども含めた具体的な交渉が進められるということです。
組織委員会の関係者は、「セキュリティー対策や機材置き場の確保などのため、球場を含む明治神宮外苑地域の土地の利用が必要になることから実務的な話し合いを始めた。詳細については今後調整していく」と話しています。

プロ野球を統括するＮＰＢ＝日本野球機構は、神宮球場の使用中止要請について「聞いていない。神宮球場を本拠地とするヤクルトからも聞いていない」としています。