山中由睦
2016年4月1日19時11分
少子化や晩婚化が進むなか、カップルの６～１０組に１組が悩みを抱えているとされる不妊。治療には多額の費用がかかり、深まらない周囲の理解に苦しむ人も少なくない。社会は不妊とどう向き合っていけばいいのか。
２０１３年 ３３万円
２０１４年 ２５７万円
２０１５年 １３５万円
関東北部で暮らす３７歳の女性は自らつけてきた記録の表を見つめ、深いため息をついた。生活に重くのしかかる不妊症の治療費。６年ほど前から体外受精と顕微授精を１０回繰り返してきたが、子どもはできていない。「こんなにお金を使っているんだ」。ときどき、怖くなる。
妊娠しても流産を繰り返す「不育症」。体外受精、顕微授精は１回に３０万～８０万円かかる。保険は適用されず、１回で最大１５万円が助成される国の当時の制度を利用したが、とても足りない。２年前からは、大阪市内の診療所に２～３カ月に１回通う。「最先端の技術と設備」があるという評判を聞いたからだ。
この６年で５００万円以上を費やした。一方で、会社勤めの夫（３８）の年収は手取り約３００万円。独身のころのお互いの貯金を取り崩したり、夫の両親に資金を融通してもらったり……。女性は２カ月に１回の割合で行っていた美容院を４カ月に１回に。夫は読みたい本を買わず、立ち読みで済ます。「もし子どもができても、育てるお金がないね」。ふと、夫がつぶやいた言葉に胸がうずく。
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