「Windows 10」でMicrosoft最大の賭けの1つは、「Internet Explorer（IE）」を主に法人顧客向けのレガシープロダクトにする決断をしたことだ。
代わりに登場した「Microsoft Edge」は、Windows 10と併せてバージョン1.0がリリースされてから、ゆっくりと開発が進められてきた。しかし、米国時間3月30日、サンフランシスコで開催中の「Build」カンファレンスでの発表から判断する限り、同社はその開発ペースを上げようとしているようだ。
多くのパワーユーザーが待ち望んでいるのは、JavaScript対応の拡張機能だ。同様の機能は、Googleのブラウザ「Chrome」でも使用可能になっている。現在、JavaScript対応の拡張機能は、「Windows Insiders」登録ユーザー向けにWindows 10のプレビュー版で提供されている。待ち望まれていた拡張機能の1つである「AdBlock Plus」は、早い時期に提供される見込みであることが確認されている。
ただし、Microsoftが示す「Edge」のロードマップは、この拡張機能を必要としない可能性を示唆している。「Microsoft Edge: What's Next for Microsoft's New Browser and Web Platform」（Microsoft Edge：Microsoftの新ブラウザおよびウェブプラットフォームの今後の予定）というタイトルのセッションで紹介されたスライドの4番目でそれが示されている。
拡張機能はリストの1番目に挙げられ、「targeted for next edition」（次版で対応）とされている。次版とは、今夏リリース予定の「Anniversary Update」（開発コード名：「Redstone」）のことだ。
一方、同じリストの4番目の項目、「Build ad blocking features into the browser」（ブラウザへの広告ブロック機能の組み込み）も、次版を目標としているのが分かる。
仮にこの機能がリリースになれば、「Tracking Protection Lists（TPLs）」と呼ばれるIEの機能に置き換わる待望の機能になる。TPLsはIEにプライバシー保護機能を追加し、副次的に、多くの広告を適切にブロックする仕組みになっていた。
TPLsは常に議論の的になり、少なくとも、Microsoftが買収したばかりのaQuantiveを披露した時期と重なったことが1つの理由となった。この動きは、オンライン広告事業でGoogleに対抗しようとするものだったが、うまくいかなかった。結局、この取り組みは大失敗し、aQuantiveの買収に伴う減損処理を招き、Microsoftはこの事業から撤退した。
確かに、現在は状況が変わっている。Appleがモバイル端末向けの最新版「Safari」に広告ブロックを採用したように、今や広告ブロックは主流になっている。Mozillaの元最高経営責任者（CEO）Brendan Eich氏は、Brave Softwareという新興企業を立ち上げた。同社は、広告ブロック機能が組み込まれたブラウザを主力製品としている。売上高の90％超をオンライン広告が占めるGoogleは、当然のことながら同様の取り組みはしていない。
この記事は海外CBS Interactive発の記事を朝日インタラクティブが日本向けに編集したものです。