平成27年度「学術情報基盤実態調査」の結果報告について －大学における研究教育活動を支える大学図書館及びコンピュータ・ネットワーク環境の現状について－

　文部科学省では、国公私立大学の大学図書館やコンピュータ・ネットワーク環境の現状を明らかにし、その改善・充実への基礎資料とするため、平成17年度から学術情報基盤実態調査を毎年調査しています。
　このほど、平成27年度の調査結果を取りまとめたので、お知らせいたします。

調査結果の主なポイント

大学図書館編

• 図書館資料費の総額は、約730億円であり、前年度より約24億円増。そのうち、電子ジャーナル経費は、約276億円であり、円安の影響等もあり前年度より約30億円増。
• オープンアクセスの観点から教育研究成果を無償公開する「機関リポジトリ」を持つ大学は、440校（全大学の56.5％）となり、初めて過半数を超えた。
• 学生の主体的な学びを促すアクティブ・ラーニング・スペースは、411校（全大学の52.8％）が設置し、これも初めて過半数を超えた。

コンピュータ及びネットワーク編

• セキュリティポリシーの策定状況は、国立大学では全校で策定されているが、公立大学では84.9％、私立大学では64.9％。
• 高速計算機（スーパーコンピュータ）の設置は、32校で計147台となり、前年度より22台増加。国立大学の65.1％がスーパーコンピュータを利用（他機関のものを利用する場合を含む）。
• 情報システムのクラウド化は、594校（76.3％）が推進。101校（13.0％）が運用を検討中。
  クラウド化の効果として、469校（79.0％）が「管理・運用等にかかるコストの軽減」を、448校（75.4％）が「利便性・サービスの向上」を挙げている。