長期停滞と家計の金融資産選択

2016年3月28日
青木浩介^*
アレキサンダー・ミカリデス^**
カリン・ニコロフ^***

全文掲載は、英語のみとなっております。

• 全文 [PDF 970KB]

要旨

日本家計は株式参加率が低く、その金融資産ポートフォリオにおいては株式の割合が低く貨幣の割合が高い。本稿ではその原因を考察するために、家計のライフサイクルにおける貨幣・債券・株式の3資産選択決定モデルを構築し、カウンターファクチュアル・シミュレーションによる分析を行った。その結果、上記の日本家計の資産選択の特徴は主に、（1）期待株式超過収益率が低い、（2）インフレ期待が低い、（3）株式市場への参入固定費用が高いという3つの要因によって説明できることが示された。

本稿は、コンファレンス「物価変動とその中での経済主体の行動変化」（東京大学金融教育研究センターと日本銀行調査統計局の共催コンファレンス第6回）で報告された論文を改訂したものである。本稿の作成にあたっては、コンファレンス討論者のチャールズ・ユウジ・ホリオカ氏をはじめ、平形尚久、小野有人、篠潤之介、安井洋輔の各氏から貴重なコメントをいただいた。また、阿部修人、山田知明の両氏からは家計の所得プロフィールのデータを共有させていただいた。福井真夫、川邉美帆、寺本和弘の各氏はリサーチ・アシスタントとして素晴らしい仕事をしていただいた。記して感謝したい。本稿のさらなる改訂版は、著者のウェブページで公開される。本稿は日本学術振興会科学研究費基盤研究S「長期デフレの解明」（課題番号：24223003）の研究活動の一環として作成された。また、青木は東京大学金融教育研究センターからの研究助成についても感謝したい。なお、本稿中の意見・解釈にあたる部分は筆者ら個人に属するものであり、欧州中央銀行の公式見解を示すものではない。

日本銀行から

日本銀行ワーキングペーパーシリーズは、日本銀行員および外部研究者の研究成果をとりまとめたもので、内外の研究機関、研究者等の有識者から幅広くコメントを頂戴することを意図しています。ただし、論文の中で示された内容や意見は、日本銀行の公式見解を示すものではありません。
なお、ワーキングペーパーシリーズに対するご意見・ご質問や、掲載ファイルに関するお問い合わせは、執筆者までお寄せ下さい。
商用目的で転載・複製を行う場合は、予め日本銀行情報サービス局（post.prd8@boj.or.jp）までご相談下さい。転載・複製を行う場合は、出所を明記して下さい。