Facebook DPA、PLA、Criteo　話題のデータフィード広告、EC事業者の導入基準とは

なぜECサイトは、データフィード広告を実施すべきか

　第1回でも触れましたが、スマートフォンが普及し、ソーシャルメディアやアプリなど、消費者との接点は非常に多様化しています。

　そのため、リスティングを中心とした広告展開だけでは分散化した消費者にリーチできなくなり、広告出稿先を増やさないと、消費者との接点を維持することができなくなっています。その際、広告戦略としては、モバイルを意識して立てていくことが欠かせません。

　これらの課題を解決する施策が、データフィード広告です。

　データフィード広告は、商品情報そのものを広告として表示するので、消費者に対しピンポイントでリーチすることが可能です。また、商品単位で訴求するため、リスティングのように獲得系の広告（購買に結びつく広告）として活用することができます。

　商品データを活用する機会が多いECサイトにおいて、まさに最適な広告であると言えます。

　また、スマートフォンはPCと比較してスクリーンが小さく、消費者にとって関係ない・曖昧な広告を表示してしまうとユーザー体験を損ないかねません。自社ECサイトトップ・会員登録へ誘導する広告ではなく、商品単位でピンポイントで訴求することができるデータフィード広告は、モバイル時代に適応した広告でもあるのです。

どのようなECサイトがデータフィード広告に向いてる？

　とはいえ、ECサイトにもいろいろあります。データフィード広告は、どういったECサイトの役に立つのでしょうか。データフィード広告の実施を判断する際のポイントは、下記の2点です。

　商品単位で広告が出稿できるため、商品数が多いほど広く露出することができます。そのため、商品数が多いほどデータフィード広告を利用するメリットが大きくなります。

※数十点の商品数でも実施するケースもありますので、少ないと実施する意味がないということではありません。

　もうひとつ、商品数が少ないケースでも価格・在庫変動が多い場合は、データフィード広告が有効です。なぜなら、商品単位で手動で広告を実施した場合、価格や在庫変動が頻発すると広告のメンテナンスに大きな負荷がかかるからです。

　データフィード広告であれば、最新の商品情報を、各広告配信先が指定する場所にアップロードすることで、後はデータフィードで自動で商品情報が更新されます。

　上記のように単品通販以外のECサイトであれば、データフィード広告を実施するメリットが高いので、まずは検討してみるのもいいかもしれません。