シェール企業、利払いに窮してバタバタと逝く

　また、同社は保有する石油・ガス関連資産に対し昨年182億ドルの評価損を計上した。今年もさらなる評価損が生じる可能性が高いため、虎の子であるオクラホマ州シェール資産の一部売却を検討しているという（3月10日付ブルームバーグ）。

　原油価格の上昇で一息ついた感があるが、負債総額約110億ドルを抱えるチェサピーク・エナジーが破綻すれば、シェール企業の連鎖倒産が起き、金融市場に衝撃が走るだろう。

■　80年代後半の「S＆L危機」が再来か

　筆者は以前のコラム（「原油価格急落で再びテキサスは燃えてしまうのか」http://jbpress.ismedia.jp/articles/-/43506）で、1980年代後半の逆オイルショック後にテキサス州を中心に生じた「S＆L危機」と今回の原油価格下落の類似点について触れた。ここに来て、その再来がますます心配になっている。

　1970年代の2度のオイルショックにより、原油価格は1バレル=2.75ドル（1973年）から36.95ドル（1981年）に急騰した。それを受けて金融機関は原油価格が1バレル=60ドルにまでに上昇することを前提に石油ビジネスへの融資を大幅に拡大した。

　しかし1981年から原油価格は徐々に低下し、1986年には1バレル=10ドルにまで下落してしまう。高コスト構造の米国産原油はこうした低価格に競争力がなく、多くの採掘事業が行き詰まった。米国内の稼動リグ数は約4000（1981年）から1986年には5分の1以下にまで激減した。

　これにより石油企業の5割以上が破綻した結果、1987年から1989年にかけて米国で金融機関の大量破綻が起きた。件数・資産ベースともに金融機関の破綻が深刻だったのがテキサス州である。「S＆L」と呼ばれる住宅ローンに特化した小さな金融機関の破綻も、テキサス州が中心だった。1986年初めに3234あったS＆Lは1995年末には1645まで減少し、S＆L危機に伴う財政負担は1500億ドルに達したと言われている。