(cache) 新しいゲームのルール。その名も「トランプ」 – 連載「SUPER ELECTION」第2回

3月1日のスーパーチューズデイでは、大方の予想通り、民主党はヒラリー・クリントンが、共和党はドナルド・トランプが、それぞれ勝利を重ね、11月の本選に向けた候補者レースの先頭に踊り出た。そこから次のヤマ場となる3月15日までの間は、民主党、共和党ともにさまざまな動きが続いた。その様子は、州ごとに開催される予備選が、州ごとのルールの下で州ごとの事情にもとづき実施されるため、決して一筋縄ではいかないものであることを裏付けるものだった。

3月8日、民主党はヒラリーが、事前の予想では勝利は確実だと思われていた中西部ミシガン州で、対立候補のバーニー・サンダースに接戦の末、まさかの敗退を喫してしまった。ヒラリーは中西部のイリノイ州出身であり、夫のビル・クリントンの出身であるアーカンソー州を含む南部とともに、中西部は彼女の選挙基盤の1つと思われていた。それだけにミシガンを落としたことはヒラリー陣営に影を落とすと同時に、サンダースの粘り強さを示すことになった。

サンダースの掲げる、よりリベラルな路線は、主には未来に希望をもてない若者たち（ミレニアル）から支持を得ていると理解されていたが、どうやらそれだけではなく、ミシガンのようなかつての「産業州（industrial states）」で、いまでは「ラストベルト（rust belt：鉄さび帯）」と呼ばれる衰退地域のブルーカラー層からも支持されるものであることが示唆された（ミシガン州は2013年に財政破綻したデトロイトを抱える）。

ポピュリズムと『怒りの葡萄』

サンダースに限らずトランプの快進撃も含めて、今回の予備選は「ポピュリズム」が吹き荒れているといわれている。ただし、この言葉がアメリカで使われる場合は、アメリカ独自の歴史的文脈を強く帯びており、一般に理解されている「大衆迎合主義」ではなく、「草の根発の熱狂的な運動」という意味で使われる。つまり、政治家（投票される側）の行動指針ではなく、一般の人びと（投票する側）の行動様式を形容するものとして使われる。

アメリカの歴史に根ざすというのは、19世紀末の急激な産業化のなかで、農民や工場労働者を中心に、理不尽な社会状況の改善に向けた動きとして、ポピュリズムという言葉が使われたことによる。いわゆる「金ぴか時代（gilded age）」や「革新時代（progressive era）」のときのことだ（この時代の詳細については拙著『〈未来〉のつくり方』を参照してほしい）。理不尽な時代状況への「怒り」の表明としては、大恐慌時代のことではあるが、ジョン・スタインベックの『怒りの葡萄』とも重なる。

ともあれ、そうした怒りに根ざした既存の政治家への批判票が、アウトサイダーであるサンダースやトランプに票が集まる理由の1つと説明される。3月に入ってからこの方、アメリカでは『ニューヨーク・タイムズ』や『ウォール・ストリート・ジャーナル』『ワシントン・ポスト』などの新聞ジャーナリズムでも、『ニューヨーカー』『アトランティック・マンスリー』、果ては『ローリング・ストーン』といった雑誌ジャーナリズムでも、こうした論調の解説記事を見かけることが格段に増えた。

不満や怒りの理由は、地域や個人によってさまざまだろうが、しかしその表明を具体的に、そして手軽に可能にしたのがソーシャルウェブである。しかも、その表明は単に言葉だけではなく、その表明の受け手への支援（献金）も含んでいる。

例えば、サンダースの選挙活動資金の多くは個人からの献金が中心であり、その際には「crowdpac」などのウェブサイトが使われている。crowdはいうまでもなく群衆であり、pacとは政治献金組織であるPAC（Political Action Committee）のことなので、まさに草の根の献金サイトを意味する。こうしたサイトが稼働することで、手軽かつ迅速に候補者を支援することが可能になった。

ちなみにPACへの献金額は法律で上限が定められているため、上限額に達してしまった人たちは自発的にほかの支援者を探しだす必要がある。草の根の動きがソーシャルウェブを通じて短期間のうちに広がってしまう理由の1つである。

もちろん不動産王のトランプは、選挙資金の多くを個人資産で賄える。しかもリアリティショーの「アプレンティス」の決め台詞“You’re fired!（お前はクビだ！）”で、全米の知名度は抜群だ。そのため、ほかの候補者のようにいまさらTV広告を打つ必要もない（大統領選の年は夏季五輪の年でもあるので、アメリカのTV業界は2つの大口収入源で潤う年となる）。意外なことにトランプの選挙活動も、TVではなくウェブに力点を置いている。トランプも実は、ゲームのルールを変えようとする試合巧者なのである。

2016年3月18日、ユタ州ソルトレークにて。これから始まるトランプの演説を待つ支持者たちは、手元のスマートフォンでSNSを立ち上げているのだろうか。REUTERS/AFLO

「ピン」されていくメッセージ

トランプに限らず、候補者絡みでFacebookやInstagramなどに挙げられるマッシュアップヴィデオは、CMと呼ぶにはお粗末なものが多いが、その粗っぽさが逆に直裁的なメッセージを可能にしている。もともと選挙CM、特に競争相手のネガティヴCMには、表現方法だけで見れば不愉快でアグリー（醜い）ものが多かったのだが（相手に否定的な印象を貼付けようとするのだから当然ではあるが）、それでもテレビ画面に映るときは前後の番組の印象との関わりや、同じ番組を見ている人に対する影響を想像するきっかけがあり、目の前のCMに対して、自分自身への印象だけでなく、ほかの人への訴求点についても想像することができた。つまり、相対的な視点をもつきっかけがあった。

しかし、ウェブで見る場合は、そもそもチャンネルのような文脈はなく、それゆえ、他の人がいまどのように見ているかなどと想像する必要もない。どこまでいっても個人的（パーソナルでプライヴェート）な出来事となる。そのたった1人にリーチするために、表現そのものも直截的で強度を重視したものとなりがちだ。個人はフィードを受け取るだけであり、その後、「Like」（お気に入り）などの操作を通じて多数の人との「シェア」を試みることで、視聴後にそれを“みんなのもの”に格上げすることができる。ソーシャルウェブ上のメッセージはだから、強度と共感に溢れるものが「ピン」されていく。

加えて2010年代に入り、SuperPACという勝手連のCMも増えている。PACとは先述のように特定の候補者を直接支援する組織だが、そこへの献金額は上限が設定されている。それに対してSuperPACは、特定の候補者や政治家との直接的な繋がりがない組織であり、献金に上限もない。彼らは特定の争点（イシュー）に焦点をあて、そこからメッセージを流してくる。結果的に、ある候補者／政治家の側面援護となるようなCMを広めることに繋がる。いわば勝手に騒いでいる外野の応援団のようなものだ。

通常、候補者のCMの最後には“I approved this message.”というメッセージが付き、このCMはわたしのメッセージであることを保証するという一言が入るのだが、勝手連の（CM未満の）ヴィデオには、そのような「保証の一言」は添えられていない。だが、受け手はそれらのメッセージが混在したストリームを眺めてしまうため、その区別は曖昧だ。こうしたメッセージの発信・受容が、ソーシャルウェブではあたりまえになってきている。2016年のウェブのメディア利用とはこういう状態にあり、候補者たちはそのようななかでメッセージを練り上げている。ウェブが開いた可能性を活用して、選挙活動そのものの定石をハックしてしまっているのだ。

このように今回の大統領選は、序盤の予備選の段階ですでに大異変を経験している。

あわてふためく「主流派」

こうした状況に慌てたのが、共和党の主流である「エスタブリッシュメント」と呼ばれる人たちだ。その名の通り、もともとはジェブ・ブッシュのような安定した政治家一族を支持する、資産家や企業経営者からなるグループであり、彼らからするとトランプの進撃はもとより、2番手につけているテッド・クルーズに対しても大いに懐疑的だ。

クルーズは、ティーパーティに推されて2013年に上院議員になったばかりのルーキーであり、連邦議会にほとんど盟友がいないことが憂慮されている。しかも、トランプが怒れる共和党員（特に中年以上の白人男性）の支持で躍進しているのに対して、クルーズの支持基盤は、彼自身も信仰する福音派（エヴァンジェリカル）の人びとであり、そのため共和党の支持基盤を分断してしまっている。

レーガン大統領が登場した80年代以降の共和党の支持母体は、ここまでに記したように、主には、南部白人男性、キリスト教（プロテスタント）信者、資産家・企業経営者（エスタブリッシュメント）から構成されていた。こうした支持者からなる「連合（coalition）」の上に、保守主義や共和主義、州権主義といった政治信条や、財政均衡や自由競争といった経済信条を上乗せすることで、一体化を図ってきた。もちろん、「民主党嫌い」という心情の共有も含めてだ。

1つ補足しておくと、民主党嫌いとはしばしば北東部のニューイングランドやニューヨーク嫌いに通じるため、共和党のエスタブリッシュメントの多くは、北東部以外の地域の資産家や経営者となる。その筆頭が、アメリカのど真ん中のカンザス州に拠点をおき、ティーパーティの支援者といわれるコーク兄弟である。

ここでしばしば不思議に思われてきたことが、どうして資産家や経営者のような人びとと、農民や労働者のような人びとが連帯できるのか、という問いだった。要するに富をもつものともたないものが手を組めるのはなぜか、という謎だ。そして、その答えの1つが信仰の共有にあった。つまりサザン・バプティストのようなプロテスタントの信仰が、雇用者と被雇用者の間を繋ぐ一種の膠の役割を果たしたという説明だ。そして、そうした理解からすると、トランプとクルーズとの間で支持者が分断されることは、相対的に少数者であるエスタブリッシュメント側からすると頭痛の種である。

実際、トランプの支持者は「secular populism（世俗的ポピュリズム）」と呼ばれている。ここで「secular＝世俗的」というのは、要するに信仰をもたないということであり、少なくとも信仰心からエスタブリッシュメント層と心情を共有するきっかけをもたない人たちのことだ。そうした人びとがトランプの支持に回り、予備選というゲームのなかで、信仰をもつ側の共和党員と分断されてしまう。こうした振る舞いは、レーガンが確立した共和党の基盤を覆すことになりかねない。

このトランプの動きは、実は民主党側でも見逃せないところがある。なぜなら、信仰に囚われないポピュリズムとは、ブルーカラーの不満に通じるところがあり、それは民主党員の一部にも訴える可能性をもつからだ。そのような観点からすれば、サンダース旋風にはトランプ旋風に通じるところがあるように見えてくる。トランプの進撃が、共和党寄りのメディアだけでなく、民主党寄りのメディアからも関心を強くもたれているのは、もしもトランプが共和党の候補者に指名されたら（その可能性はかなり高まっている）、本選は大丈夫なのか、という不安の現れなのである。

3月6日に亡くなった故レーガン元大統領の夫人、ナンシー・レーガン。葬儀は11日、ロナルド・レーガン大統領図書館にて執り行われ、ミシェル・オバマ大統領夫人やジョージ・ブッシュ前大統領らとともに、ヒラリー・クリントンも出席している。PHOTO: AP/AFLO

象徴としての「ナンシーの死」

さて、本来ならウェブやテクノロジーと大統領選の関わりを扱うことを目指した本連載で、ここまで長々と、現在の予備選における政党内の事情について記したのは、別に政局そのものを扱いたいからではない。そうではなく、1つには、すでに予備選中盤の段階で、ゲームのルールを書き換えるような動き（＝ハッキング）が本格化しているからであり、2つ目には、そうした動きを可能にしていることのひとつに、ウェブが開いた新しいコミュニケーション様式（言葉だけでなくお金もやり取りできる方法）が影響していることを、まずは確認したかったためだ。

仮に今回の選挙戦で新しいアプリ開発があるとしても、それらの開発はいままでとは違って、開発の前提となる条件そのものが変わってしまうのかもしれない。今回はそんな局面で取り組まなければならない。支持者基盤などはその最たるもので、もしも今回の選挙（予備選・本選）を通じて、民主党・共和党の従来の支持基盤の塊（クラスター）に亀裂が生じるようなら、その亀裂をどのような方向に展開させるかで、選挙キャンペーンのあり方は大きく変わる。

例えば、少なくとも今回の予備選で感じることは、従来よりも格段に増えたTVディベートの数であり、それらディベートの内容は即座にウェブに「放流」され、様々な論評、コメント、マッシュアップ、等々を生み出し、とにかく人びとの耳目を集めていく。情報に切れ目がないのである。

こうした新たな状況を踏まえると、去る3月6日にレーガン大統領夫人であるナンシー・レーガンが亡くなったことは、どうにも象徴的な出来事に思えてくる。レーガンが打ち立てた社会状況の前提となるもの、すなわちゲーム盤そのものが、この2016年で終わりを迎えたのでないかという疑念である。

共和党の内乱

ところで、冒頭で3月15日がヤマ場と書いた。それはフロリダとオハイオという、本選でも選挙結果を左右する大州が登場するからであり、とりわけ共和党においては、この2州はともに代理人（delegate）の割当が「勝者総取り（winner-take-all）」方式であり、その後の予備選の帰趨を大きく決定づける分岐点とみなされていた。

結果は、トランプは、フロリダで勝ち、オハイオで負けた。フロリダが地元のルビオは、この敗北で大統領選から離脱を表明した。すでにスーパーチューズデイ後に、ベン・カーソンが離脱していたため、共和党の候補者は、トランプ、クルーズ、ケーシックの3人にまで絞られた。先述した事情から、共和党のエスタブリッシュメントは、スーパーチューズデイ後、「トランプ降ろし」を声高に叫ぶようになり、その役割をルビオに委ねようとしていた。だが、そのルビオが撤退したため、エスタブリッシュメントの淡い期待は穏健派（つまりリベラル色を残す中道寄りの保守）のケーシックにかけられることになった。あからさまに共和党は内乱状態に突入してしまった。

圧倒的な知名度をもつトランプに対抗できる共和党候補は、誰なのか。若手の注目株マルコ・ルビオ（冒頭画像）が戦線を退いたいまでは、現オハイオ州知事にして穏健派としても知られるジョン・ケーシックが対抗馬の筆頭ともいわれている。PHOTO: AP/AFLO

「トランプ降ろし」のために共和党エスタブリッシュメントが考えていることは、予備選の全過程を終えて勝者不在、すなわち代理人数の過半数である1,237人を獲得した候補者がいない状態をなんとか実現し、そのまま7月の共和党全国大会（RNC）に雪崩れ込み、その場で候補者選びのコンテンストを開催することにある。「Contested Convention」と呼ばれるものだ。

事前に各州に割り当てられた代理人は、各州の予備選の結果に拘束され、全国大会当日は州の予備選結果に沿って投票する。しかしその拘束は、1回目の投票に限られる。2回目以降は、代理人の判断での投票が許される。そのため、その投票のもって行き方いかんでは、予備選の下位候補者であっても指名を勝ち取る機会がある（どうやら予備選参加者以外の人物の登場も可能らしい）。

いま、「もって行き方いかん」と記したのは、要するに各州の代理人たちとの間で様々な利害調整が行われる余地があるからだ。なにしろContested Conventionは別名「Brokered Convention」と呼ばれ、それこそ各種便益の仲介取引（ブローカー）がかつては行われていた。Contested Conventionは、共和党では1948年に開催されたきりなので、実現すれば実に約70年ぶりのこととなる。

トランプ降ろしの策略

ともあれエスタブリッシュメントの狙いは、Contested Conventionを開催することで、党のルールに準じたかたちで、トランプ降ろしを（そしてできればクルーズ降ろしも）実現することにある。

ただし、予備選の結果が勝者不在であることが必要条件となる。そしてそのためには、できる限りトランプに勝たせずに、代理人の獲得数を候補者の間で分散させることが望ましい。そうした見通しの下で、ルビオは地元フロリダ（99人）、ケーシックは地元オハイオ（66人）を死守することが求められていた。結果は、ルビオの敗退、ケーシックの勝利であった。ルビオの敗退ならびに離脱によって、勝者不在の状況にたどり着くことは、不可能ではないがだいぶ困難になった。

ルビオの敗退を受けて、共和党の有力者たちは、本選の第三候補を擁立することも視野に入れた会合を持つという報道もなされている。もしそうなれば、1912年に共和党を割って革新党（Progressive Party）から立候補したセオドア・ルーズベルト（1901〜09年まで第26代大統領を2期務めた）の再来となる事態が生じるのかもしれない。

ちなみに、こうした情勢を見越してのことか、元ニューヨーク市長のマイケル・ブルームバーグは第3軸としての立候補を見送ることを3月7日に表明している（なお、民主党は3月15日の予備選でヒラリーが大勝し、指名獲得に向けて大きく前進した）。

このように2016年大統領選は、いろいろとギリギリのところで展開されている。それにしても、どうしてこんな限界状況が生じてしまうのか、疑問に思う人も多いことだろう。その理由には、そもそものアメリカの政党や選挙の仕組みが大きく影響しているのだが、その点については、次回に取り上げたい。

そうした仕組みのあり方は、直接的に選挙戦のあり方を定め、その手段としてのテクノロジーの選択／開発にも影響する。州ごとに独自のルールで展開される選挙戦は、戦線が同時並行で展開されることを含めて複雑極まりない。だが、そのようなややこしい状況でこそ、テクノロジー、とりわけITが活躍できる。そのためにもゲームのルール、ゲームの特質に通暁することは重要である。