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BYODはIT部門にとって引き続き課題に（後）
2016/03/25
モバイルデバイスを持っていないビジネスパーソンを見つけるのは至難の業だ。タスク/プロジェクト管理ソフトウエアを手がける米Wrikeは、米国の勤労者851人を対象として、モバイルデバイスが生産性に及ぼしている影響を探るための調査を実施した。マーケティング、IT、R&D、財務、人事など、さまざまな役職や業界の人が調査に回答した。
（前回から続く）
ユーザーエクスペリエンスの維持
社員のモバイルデバイス利用を受け入れたり、むしろ推奨したりすることは素晴らしいとFilev氏は言うが、セキュリティと利便性とのバランスが必要だと同氏は指摘する。つまり、何らかの点でユーザーエクスペリエンスを阻害するセキュリティ機能を、社員の個人所有のデバイスにインストールすることは望めない。そこで同氏が勧めるのは、「Android for Work」のようなサービスの導入を検討することだ。こうしたサービスを使うと、個人所有のデバイスを、仕事用の部分と個人用の部分とに切り分けることができる。
Wrikeの調査では、個人所有のデバイスを使用している人は63％という結果になったが、Filev氏はその理由として、本人は自分自身のスマートフォンやタブレットに慣れているという点を挙げる。また、デバイスの2台持ちは本当はしたくないと思う人が多いという点も同氏は指摘する。つまり、スマートフォンやタブレットを支給している企業であっても、社員は自分のデバイスを仕事に使っているかもしれない。ユーザーエクスペリエンスは生産性に直結するので、デバイスが使いにくくなったり重くなったりするような策は何も取り入れないことが重要だと同氏は言う。