スタディサプリ
リクルートマーケティングパートナーズが提供する「受験サプリ」は、2016年2月25日から小・中・高校生向けの総合オンライン学習サービス「スタディサプリ」に生まれ変わりました。特別連載企画『受験サプリはなぜ「スタディサプリ」になったか？』では、全9回に渡って日本の教育現場が抱える課題と、「サプリ」によるイノベーションを掘り下げます。
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次回#8では、「Quipper」を東南アジア市場で急成長させているキーパーソン・本間拓也氏が登場します。
モチベーションに関するコメントが多かったので、SXSWedu2016で見た情報を少し追加します。
まず、前提条件として、モチベーションに関する本質的な議論（内発的動機付け等）については、別の場で議論させて頂くとして、ここでは、短絡的なモチベーションとも見える、新しい取組みを紹介します。
■Freshed
http://freshed.urbanarts.org/
NY発のスタートアップ。ヒップホップを活用した学習コンテンツプラットフォーム。ELA（英会話）、社会科を教えている。
SXSWedu2016のセッション様子はこちら（YouTube）
https://www.youtube.com/watch?v=xxPwQ4G5jbI
ティーンエージャーとってヒップホップ文化は共通する興味だそうです。正直、はじめは２つの意味でギョッとしました。１つは、単純にヒップホップを教育？！でという驚きと、もうひとつは、教育の既成概念をここまで壊しているのかという驚きでした。勉強のデキる子には向かないのかもしれませんが、格差の激しいNYの公立小中では一定の効果はあるのではと感じました。。
よく考えると、日本でも今話題の歴史学習コンテンツ、「踊る授業シリーズ」もあるので決して不思議ではないですね。
■本能寺の変（YouTube）
https://www.youtube.com/watch?v=_b77mjDbips
（関ヶ原の戦いや島原の乱もある）
また、英会話の世界でも、同じ質問を複数繰り返すカランメソッドというものがあり、先日、日本の小学校で聞いたメトロノームのリズムに合わせて発音するメトロラーニングというメソッドもあるので、ヒップホップを活用したメソッドも十分あり得ると感じてきました。
また、ダンスの要素も記憶には効果があるとのこと。
■記憶を高めるには軽運動が有効！ 筑波大学
https://www.tsukuba.ac.jp/wp-content/uploads/150611soya_rakwal1.pdf
これらのような科学的な根拠に基づく処方箋があれば、テクノロジーやコンテンツで薬を調合することは、それほど難しいものではないかもと思っています。
佐藤先生と先週、SXSWEduに参加させて頂きましたが、その時にもMoocsを利用した学びがこれからはより大切になるとの話がありました。ゲームデザイナーであり、FuturistであるJane Macgonigalさんは、働くことと学ぶことは分けられず、また学ぶことと稼ぐことは一体であると説いていました。CEOが現在のポジションを維持したかったら、毎週5〜10時間のオンライン学習が必要になるとの調査もあるとのこと。
学び続ける人と、何もしないで止まってしまう人の差がどんどん開いてくる社会になってきていると感じます。
また、学ぶ場も学校や塾といった場所だけではなく、地域全体で環境を整えるという考えも出て来ています。
例えば、OER（Open Education Resource）としての図書館。シカゴ公立図書館は計8つの施設があり職員数1,000人という巨大な図書館です。そこでは、図書館という場所を活かしてオンライン学習修了を目指す人同士で小さなグループをつくり、学び合うことが実施されています。元々、27歳の米国民の内84％が何らかの学位を持っていますが、その内34％しか学士の学位を取得していません。オンライン学習を通じてより高次の学位、職を得たいというニーズがあったようです。
また、佐藤先生の記事にもあるように、「なぜ学ぶのか？」という点について、「学ぶことは稼ぐことに直結している」ことを子どもたちに伝える運動も起きています。
"Learning is Earning2026"という運動です。
Bitcoinで用いられているBlockchainを教育に活かすことができないか？個人の学習履歴を紐づけて、例えば大学で単位を取得した科目については他の人に教えることができ、少額でもお金を得るということができないか。それができれば、学んだことがそのまま稼ぐことに繋がると認識しやすいのではないか。
まだまだ運動は途上ですが、実現する日が近いと個人的には考えています。
http://www.learningisearning2026.org
教育情報化は学校現場を中心に進められてきたが、実態も制度も遅々として進まない。だがこの1-2年、これまでさほど教育と縁がなかった企業が参入しており、教育系のベンチャーやNPOも活発になってきていて、日本の状況もさまがわりしている。行政や学校よりも民間企業が全体を引っ張る構図。
日本の教育関係者には、教育をビジネスにするなという気運が強い。だが、アメリカも韓国も教育ビジネスを活発にして、投資を進め、よいサービスや技術を開発させている。日本の実力は高い。この道を進めるべきだ。
ぼくは民間団体であるデジタル教科書教材協議会DiTTをベースにデジタル教育を推進してきているが、こうした民間の急展開を刺激剤として、学校や行政も前進することを期待する。