中・日・台が半導体同盟軍を結成

　中国は巨額の資金をつぎ込み、再びメモリー半導体市場への参入を狙う。中国国有企業の清華紫光集団（チンファ・ユニグループ）は昨年、米のNAND型フラッシュメーカー、サンディスクを間接的に買収しようとして失敗した。清華紫光は昨年11月にはSKハイニックスに出資を提案したが、拒否された。それだけに中国にとっては3度目の挑戦となる。業界は中国政府が工場に直接投資するほど積極的に取り組む理由について、メモリー半導体がモノのインターネット（IoT)、バーチャルリアリティーなど先端産業に必要な重要部品になると見込んでいるためだと分析する。

　台湾のエンジニアは、半導体の設計から量産、工場運営まで担当する。中国、日本に比べれば役割こそ小さいが、重要技術を中国に持ち込む働きを担う。台湾は伝統的に半導体の設計と受託生産に強い。

　サイノキング中国工場が完成すれば、月平均生産量が12インチウエハー基準で10万枚に達する。米マイクロンの工場のうち最大規模の広島工場（月10万9075枚）に迫る規模となる。一気に世界3位の企業を脅かす規模に浮上することが可能な計算だ。

■次世代メモリー半導体で競争激化

　韓国の半導体業界は、サイノキングによる今回の計画が当面大きな打撃とはならないとみている。主力製品であるモバイルDRAMやNAND型フラッシュメモリーは、サムスン電子、SKハイニックスとの技術格差が大きく、すぐに追随するのは難しいとみられるからだ。昨年第4四半期現在、DRAM市場の世界シェアはサムスン電子が46.4％、SKハイニックスが27.9％を占めた。合計すると74.3％に達する。NAND型フラッシュメモリーでもサムスン電子がシェア33.6％で世界首位を守っている。

　サイノキングはIoT用の低電力DRAMを主力に生産する予定だ。量産目標時期が17－18年であることから、DRAMやNAND型フラッシュメモリーではなく、次世代製品を攻略する戦略だ。次世代製品で中・日・台連合が低価格攻勢を挑んできた場合、韓国に大きな打撃を与える可能性もある。

　ソウル大電気情報工学部のイ・ジョンホ教授は「日本の技術力と中国の資本が手を結んだ点は、次世代メモリー半導体市場で大きな不確定要素となり得る。韓国メーカーは技術格差をさらに広げる必要があるのではないか」と述べた。