「スマホアプリでのニュース閲覧」というライフスタイルが当たり前になりつつある。その結果、スマホ普及率の高い若年層では、「ニュース」に対する意識が変化しつつあることが、LINEの調査で明らかとなった。
同社では、全国の13～69歳のスマートフォンユーザー1,682名に対し、「ニュースサービスの利用」に関する意識調査を実施。それによると「ニュース閲覧時に利用する媒体／デバイス」では、「スマートフォン」84％がトップとなった。以下、「テレビ」61％、「パソコン」37％、「新聞」29％などが続く。パソコンと新聞は年代が若くなるほど利用率が下がっており、若年層にとっては、「ニュース＝スマホ」という状況だ。
では、「スマホで、何を使ってニュースを見ているか」だが、スマートフォンで利用するニュースサービスとしては、「Yahoo!」49％がトップ。以下「LINE」23％、「LINE以外のSNS」15％、「NAVERまとめ」12％、「SmartNews」「Googleニュース」各11％などがあがっている。こちらは、媒体／デバイス以上に年齢差が大きく、「Yahoo!」「SmartNews」「Googleニュース」などは、10代・20代の利用は低めで、50代・60代の利用が多め。逆に「LINE」「LINE以外のSNS」「NAVERまとめ」は10代・20代に利用されている。
とくに10代だけに限ると、ニュースサービスの1位は「LINE」33％となり、「Yahoo!」30％と順位が逆転。「ニュース＝LINE」と言える状況になっていた。「LINE以外のSNS」27％も多く、「コミュニケーションアプリの利用の延長で、ニュースを閲覧している」と考えられる。
「ニュースに対する考え」では、全年代で「シンプルで短いニュース本文がいい」35％、「ニュースを見ること自体が楽しい」33％、「自分で探さなくていいように、厳選されたニュースを読みたい」25％などが上位だった。年代別では、60代は「シンプルで短いニュース本文がいい」という要望が他世代に比べ高く、10代は「自分でニュースを見に行くより定期的に配信されるほうが楽だ」が他世代に比べ高かった。
10代にとって「ニュース＝LINE」、PC離れ・新聞離れが顕著に
2016年3月11日(金) 11時46分
ニュースを閲覧する媒体／デバイス
スマホで利用するニュースサービス（上位）
スマホで利用するニュースサービス（世代別）
ニュースに対する考え（上位）
《冨岡晶》
【注目の記事】[PR]
注目の情報[PR]
編集部のおすすめニュース
「ユーザーが企業から情報を取得する方法」として、これまでもっとも使われていたのは「メール」だったが、近年はSNSの活用が進んでいる。エクスペリアンジャパンは16日、その最新動向の調査結果を発表した。
2015年の1年間を通じ、OSやブラウザのシェア、人気SNS、スマホやタブレットの普及率、通信キャリアの伸びはどう変化したのか？ ジャストシステムが9日に調査レポート『モバイル＆ソーシャルメディア月次定点調...
不正送金、標的型サイバー攻撃、情報漏えいなど、企業を取り巻くセキュリティ脅威は、厳しくなる一方だ。たとえ小規模な企業であっても、組織の規模に関係なく対策は必要だが、お粗末とも言える現状が最新調査...
スマホやPC、ネットサービスの利用状況について定期的に調査する「モバイル＆ソーシャルメディア月次定点調査」（ジャストシステム）。2016年2月度は、ライブ動画配信アプリやネットバンキングの利用率、健康管...
「スマホ動画」について、タテ方向での視聴や撮影が主流となりつつある。モバーシャルは29日、スマホの動画視聴実態や嗜好について調査した結果を発表した。調査時期は1月24日～2月2日で、スマホで動画を見てい...
「ネットでの人や場所との触れ合いは、実体験には及ばない」。世界22の国・地域で行った調査の結果、他国と比較し、日本ではそう考える人が多いことがあきらかとなった。
2006年からソフトが販売開始されたBlu-ray。高画質・大容量から支持は大きかったが、すでに大きく普及していたDVDが、いまだ広く使われているのが現状だ。GfKジャパンは19日、2015年のセル映像ソフトの販売動向...
調査機関「Great Place to Work Institute Japan」は2月12日、2016年版「日本における働きがいのある会社」ランキングを発表した。従業員1,000名以上の企業では、1位に「日本マイクロソフト」が選ばれた。
MM総研は9日、2015年における携帯電話（フィーチャーフォンとスマートフォン）端末の国内出荷台数に関する調査結果を発表した。総出荷台数は前年比6.6％減の3,577万台。2012年から3年連続で減少が続いている。
ジャストシステムは10日、「スマートフォンの契約に関する意識調査」の結果を公表した。同社「Fastask」を利用し、スマートフォンを所有する20～69歳の男女500名から回答を得た。調査期間は2月5日～8日。