津波警報発表の在り方 大幅見直し

3月11日 4時23分

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東日本大震災を教訓に、気象庁は巨大地震が予想される場合の津波警報の発表の在り方を大幅に見直すとともに、より早く正確に情報を発表するための取り組みを進めています。

５年前の巨大地震の際に気象庁が直後に発表した大津波警報では、予想される津波の高さが実際を大きく下回ったために、正確な呼びかけにつながらず、逃げなくてもよいと受け取った人もいました。
このため、気象庁は３年前に津波警報の在り方を大幅に見直し、津波の高さを８段階から５段階に減らしたうえで、マグニチュード８を超えるような巨大地震が予想される場合には、最初に発表する予想される津波の高さは、数字で示さずに、「巨大」や「高い」という表現を使って、非常事態が起きていることをいち早く伝え、避難を呼びかけるよう改めました。
さらに、より早く正確に情報を発表するための取り組みも進めています。気象庁は沖合に設置された地震計や津波計のデータを津波の高さの予測などに使っています。こうした観測機器は５年前の巨大地震以降整備が進められ、北海道から関東にかけての太平洋の沖合や、紀伊半島の沖合などに２００を超える地震計や津波計が設置されました。気象庁は、新年度からは、こうしたデータを活用することで、緊急地震速報のより早い発表や、津波の高さの予測精度の向上などにつなげていきたいとしています。
気象庁地震津波監視課の長谷川洋平課長は「情報の出し方や内容について、まだまだこれからも改善していく必要がある。また、海岸付近にいて強い揺れを感じたら津波警報を待たずに避難し、“巨大”という情報が出た場合には、ものを取りに家に戻ったりせず、一刻も早く安全なところに避難するよう心がけてもらいたい」と話しています。