(cache) ナチュラリープラスの業務停止と消費者庁の裏側と対策

ナチュラリープラスが業務停止命令ということで
大きく騒がれていますね。

消費者センターへの相談・苦情が
急増したことが背景にあるようです。

消費者庁の調査まで入る事態になって
しまったわけですから、大変な問題です。

この消費者庁による立入検査は、
東京本社に２１人、
大阪サロンに１０人
という体制で行われたようです。

ナチュラリープラスで活動している会員にとって、
今後どのように活動したら良いのか
心配な人も多いことでしょう。

ナチュラリープラスは、ＭＬＭの中でも
大手企業ですから、今後のＭＬＭ業界にまで
大きな影響を与えるものではないでしょうか？

では、業務停止命令にまで至った経緯、
またどのような対策を取るべきなのかを
詳しくお伝えします。

ナチュラリープラスが業務停止になった経緯

ナチュラリープラスは、正式には業務停止命令を
下されたというわけではなく、
自粛という対応をとるようですね。

基本的に口コミ勧誘で組織を拡大している
ナチュラリープラスですので、
誤った勧誘のやり方をしてしまったということです。

ですから、今回の違反行為は油断すると
誰でも犯しかねない行為でもあります。

それらは以下の通りです。

氏名等の明示義務違反
概要書面の不交付
不実告知
迷惑行為

この内容、過去にはニューウエイズが同じように
業務停止になりましたね。

私には結構衝撃的なことでした。
それは、私がちょうどネットワークビジネスに
出会った頃の出来事だったからです。

ビジネス活動には正しい方法で、
責任を持たなければならないのだという
認識が強くなりました。

今回、ナチュラリープラスは、
自粛という形で済むことができましたが、
本当に業務停止になったら大変なことでしたね。

ナチュラリープラスが自粛をする内容は、
新規会員の勧誘を禁止するということです。

その他、禁止事項は下記の通りです。

セミナー
ミーティング
製品の紹介・説明
勧誘活動に関連する商品の販売停止

逆に、既存会員であれば製品の購入は可能です。
製品購入まで禁止にならなくて良かったですよね。

購入できないということは、
無収入になってしまいますから！！

また、会員同士でサロンに行くことは
可能だそうです。

つまり、大人しく製品を愛用していてね、
ということでしょう。

ナチュラリープラスの業務停止によって、
売上が落ちることは仕方のないことでしょう。

新規会員の勧誘活動を禁止するということで、
最近会員になった人など、ダウンがいない人だと
製品の購入を拒む人も少なからずいるのではないでしょうか。

セミナーができないということも、
会員の士気が低下してしまうことも心配されます。

２０１５年、リフタントという化粧品の
売上が好調のようですので、もったいないですよね。

機能性美容液ということで、一般販売前から
予約が殺到したということです。

リフタントは新規会員の勧誘には
もってこいの美容液に違いありません。

今回の業務停止によって、ナチュラリープラスだけに
留まらず、ＭＬＭ業界にどのような影響があるのか、
まだまだ見逃がせませんね。

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