急病事故「誰にでも起こる」

　「急病による交通事故は誰にでも起こり得る」。交通事故の予防医学を専門とする滋賀医科大の一杉正仁教授（社会医学）は警鐘を鳴らす。

　警察庁によると、平成２６年に発生した交通事故は５７万３８４２件。うち運転手の急病・発作が原因とされているものは２０９件だが、一杉教授によれば「海外では交通死亡事故の約１割が何らかの体調変容が原因というデータもある」という。

　平成２５年には三重県亀山市で観光バスの４０代の男性運転手が、宮城県蔵王町では高速バスの３０代の男性運転手がそれぞれ走行中にガードレールに接触して死亡したが、いずれも死因は心疾患で衝突前に死亡していたとみられる。走行場所によっては歩行者らが巻き込まれていた可能性もあった。

　高齢化社会が進行する現代、持病を抱えた高齢ドライバーらによる事故の増加も懸念される。一杉教授は「教習所や免許証の書き換えなど、あらゆる機会を通じて体調に異変を感じたときは絶対に運転しないよう呼びかけるべきだ。万全の体調で運転することは、ドライバーの義務だ」と強調する。

急病事故防ぐ技術開発も

　自動車業界も、急病による交通事故を防ぐ技術開発を進めている。トヨタ自動車グループは、ドライバーの体が大きく倒れるなど異常が続いた場合に車を路肩に止めるシステムを開発中。日野自動車は、正面を向いていない状態が続くと警報を鳴らすトラックを市場に投入しているが、こうした技術が一般に普及しているとはまだ言い難い。

　一方、事故現場となったスクランブル交差点は、西側から一番左端の車道を直進すると、歩道にそのまま乗り上げる変則的な構造だった。今回、前方に信号待ちの車もなく交差点を突き進み、被害が拡大した。捜査関係者によると、以前は通常の十字路だったが、付近の再開発や道路拡幅などによって、現在のいびつな形状になったという。

　交通安全の研究・啓発を進める安全教育研究所（東京）の星忠通所長は「道交法では事故原因が全てドライバーにあるとされるが、事故を誘引する道路形状、信号などの管制の問題も見逃せない。こうした視点も踏まえた交通行政を考えるべきだ」と指摘する。