同競技場は絶滅危惧種の植物などの存在から環境団体の建設反対に遭い、工期が当初計画より１年近く遅れ、１４年５月に着工した経緯がある。五輪後の具体的な利用法は未定だが、一部は原状回復の方向だ。趙委員長は２月３日の会見で「五輪が終われば、自然環境を復元することを約束した部分があるので、政府、環境団体と合意した部分を履行するだろう」と明言した。

　組織委の関係者は一部を復元すれば「事実上、国際大会を行うことができなくなる」（ＳＢＳ）。ただ、復元する場合には数千億ウォンがかかる。工事費は政府支出の見通し。つまり国民の税金が投入されるわけだ。組織委がカスパー会長の意見に少しでも同調した場合、ＳＢＳは「国内の環境団体の反発が再燃し、五輪開幕前に多大な波紋が起こる可能性がある」と解説する。

　平昌五輪を巡っては、財政難による分散開催に始まり、競技場建設遅延によるテストイベントの中止説などマイナス要因が出現し、綱渡り的な運営が続く。インターネット上には「大会が始まる前から世界に恥をさらしている」とか「韓国に残るのは多額の債務だけ」などの意見が根強い。この現状を見ると、まさにこの意見が正鵠を射ているように見えて仕方ない。