乳幼児の被害が7割 - 3月から増える、滑り台などの遊具による事故とは

消費者庁は、2015年末までに寄せられた遊具による子どもの事故の情報を分析し、公表した。3月から5月にかけての春ごろに事故が多発しているといい、保護者に注意を呼びかけている。

滑り台での事故が最多

消費者庁に寄せられた事故情報は2009年9月～2015年12月末の間に計1,518件。月ごとの件数を比べると3月(95件)、4月(152件)、5月(173件)の春ごろと、9月(113件)、10月(160件)、11月(124件)の秋ごろに事故が集中している。

3～5月の事故が多くなっている

けがの程度は「軽症」が1,063件で最も多かったが、入院または全治3週間以上のけがを負ったケースも397件で3割近くあった。部位は、「頭部」が872件で6割近く、「腕部」が304件、「脚部」が95件など。年齢が特定できている1,364件のうち、6歳以下の幼児の事故は966件で約7割を占めた。

遊具の種類別にみると、「滑り台」が440件で特に多く、「ブランコ」が233件、「鉄棒」が141件、「ジャングルジム」が120件と続いた。

滑り台の事故が最も多かった

発生場所は「公園・広場」が661件と最多。ほかには「幼稚園・保育園」で147件、「学校」で127件あったのに加え、「レジャー施設」で93件、「店舗」で29件の事故が確認されている。レジャー施設や店舗での事故は、「ボールプール」や「トランポリン」など、他の場所にはあまりない遊具で発生しているという。

服装や天候にも注意を

具体的な事故の事例としては、「親が上の子に気を取られている時に下の子が滑り台から転落した」(1歳女児)、「滑り台の手すりのつっぱり部分にポンチョが引っ掛かり首が締め付けられた」(1～4歳女児)、「滑り台の滑走面を立ち上がって逆行。上から滑り出した別の子と接触し転落した」(5～9歳男児)などの報告があった。

これらの事例をもとに、消費者庁は遊具での事故を防ぐため、下記の7つのポイントから保護者に注意を促している。

(1)施設や遊具の対象年齢を守る

(2)6歳以下の幼児には保護者が付き添う

(3)子どもの服装や持ち物に注意する

(4)遊具ごとの使い方を守らせる

(5)遊具の順番待ちでは、ふざけて周りの人を押したり突き飛ばしたりさせない

(6)天候に気をつける

(7)遊具の不具合や破損を見つけたら利用を控え、管理者または消費生活センターに連絡する

首まわりや裾にフードやひものついた洋服、かばん・リュックサックのベルトなどは、遊具に引っ掛かって思わぬ事故につながることがあるので、遊ぶときにはできれば避けたい。また、ブランコの柵など遊具の周辺部分でも事故が起きているほか、屋外に設置されている遊具では夏には表面温度が80度近くなるものや、雨にぬれると滑りやすくなるものもあるので天候にも注意が必要だ。

公園の遊具に関しては、SP(セーフティープロダクト)マークがつけられているかどうかを確認しよう。一般社団法人日本公園施設業協会が定める品質・安全性をクリアした遊具であると証明するもので、利用するときの参考になる。また、同協会は遊具で遊ぶときの注意事項や万が一事故が起こったときの対応などをまとめた「公園の遊具を安全に使うためのパンフレット」を公開している。外遊びが楽しい季節を目前に控えたいま、1度目を通してみてはいかがだろうか。