News Up ＩｏＴ機器がサイバー攻撃に加担

2月25日 15時36分

ＩｏＴは「インターネット・オブ・シングズ」と呼ばれ、「モノのインターネット」と訳されます。スマートフォンなどを使って家電製品をコントロールするだけでなく、工場設備の点検や駐車場の管理をネットを通じて遠隔地から行う取り組みなどが始まっています。産業用を含めて国内では６億台のＩｏＴ機器が稼働しているという分析もあります。

情報セキュリティーが専門の横浜国立大学大学院の吉岡克成准教授の研究グループは、日本国内の監視システムに届いたさまざまなサイバー攻撃を調査・分析しました。
その結果、攻撃元のおよそ半分はハードディスクレコーダーなどの家電製品やビルの制御システムなどのＩｏＴ機器であることが分かったということです。また攻撃は中国、トルコ、ロシアなど、１５万か所から合わせて９０万回におよび、それらの機器がコンピューターウイルスをまき散らしたりしていたということです。
研究グループは海外製の安い機器の多くは安全性に問題があり、さらにウイルス対策ソフトをインストールすることができないため、すでに世界中の多くの機器がウイルスに感染しているおそれがあると分析しています。このウイルスには機器から情報を盗み取ったり遠隔操作したりする機能があり、国内にある機器も感染しているとみられるものがあるということです。

吉岡准教授は「ビルの制御システムなどがウイルスによって遠隔操作されると事故や火災につながるおそれがある。ＩｏＴ機器がすでにサイバー犯罪の温床になっているとみられ、国内でも早急に防止策を検討する必要がある」と話しています。

このニュースについては、このあと「ニュース シブ５時」で、三輪解説委員が詳しくお伝えします。