高原敦
2016年2月13日21時40分
ウナギの稚魚「シラスウナギ」の不漁が続いている。あおりを受けるのがウナギ料理店だ。仕入れ価格の高騰でうな重やうな丼の値上げを強いられ、客離れを心配する声が上がる。そんな中、卵から成魚までの「完全養殖」の実用化に挑む研究機関を応援する募金活動の輪が、全国の店主の間で広がっている。
稚魚の捕獲量は、１９６０年代までは年間２００トンを超える年も珍しくなかったが、ここ１０年間の平均は約１５トン。乱獲や河川・海の環境悪化などが原因と指摘され、国際自然保護連合（ＩＵＣＮ）は２０１４年、ニホンウナギを絶滅危惧種に指定した。
今季のシラスウナギ漁も昨年１２月から全国の多くの漁場で始まっているが、出足は鈍い。養殖量で都道府県別１位の鹿児島県は、１月３１日現在で昨年同期比の３割程度（１６４・５キロ、県調べ）にとどまる。
不漁は値上げに直結する。総務省によると、かば焼き１００グラムの店頭価格の年平均（東京２３区）は、０７年の７０５円から１４年の１２４９円にまで高騰した。
そんな中、国立研究開発法人水産総合研究センター（横浜市）が１０年春、完全養殖の実験に世界で初めて成功したと発表した。
吉報を受け、「一日も早い実用化を応援しよう」と動き出したのが、さいたま市浦和区の店主たちだ。浦和はかつて沼地や川が多く、宿場町だったこともあってウナギ料理が盛ん。１４年７月に有志で「日本のうなぎを育てる会」を結成し、会長には創業７９年の老舗「中村家」店主の大森好晴さん（７３）が就いた。
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朝日新聞社会部
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