ｉＰｈｏｎｅの国内出荷台数、初の減少　15年11％減

　米アップルが開発・販売する「ｉＰｈｏｎｅ（アイフォーン）」の2015年の国内出荷台数が前年比で約11％減ったことが民間調査会社の調べで明らかになった。2015年秋に投入した最新機種の販売が伸び悩んだためで、ｉＰｈｏｎｅの年間出荷台数が前年を下回るのは08年の国内参入以来初めてだ。

　ＭＭ総研（東京・港）が９日発表した15年の国内携帯電話端末出荷概況によると、ｉＰｈｏｎｅは前年比10.6％減の1473万台にとどまった。15年９月に発売した「６ｓ／６ｓプラス」は画面が大型化して人気を集めた前のモデルと外観がほぼ同じ。消費者に機能向上が乏しかったと受け取られたことに加え、価格も上がったことが販売低迷につながったとみられる。

　国内ではソフトバンクが08年からｉＰｈｏｎｅを販売して契約者数が急増。11年にＫＤＤＩ（ａｕ）も取り扱いを始め、最大手のＮＴＴドコモも13年に参入した。携帯大手３社が販売を手掛けることでスマートフォン（スマホ）の出荷台数のうち約６割をｉＰｈｏｎｅが占めるようになったが、15年の出荷シェアは53.4％と前年比で6.1ポイント減少した。

　政府の要請を受けた携帯各社は２月に入って「実質０円」といった過度の端末安売りを自粛している。このため16年の端末出荷台数は減少が避けられず、中でも値引き幅が大きかったｉＰｈｏｎｅのシェアが減るとＭＭ総研では予測している。