結婚や出産などを機に退職した「潜在看護師」の復職を後押しする相模原市病院協会(黒河内三郎会長)の取り組みが、効果を上げている。2014年度から開催した研修会や就職相談会にはこれまで計92人が参加し、15人が市内の病院に就職した。同協会は「今後も継続的に潜在看護師の復職支援に取り組みたい」と意気込んでいる。
厚生労働省の「看護職員需給見通し」によると、県内における14年の看護職員(看護師、准看護師、保健師、助産師)の需要は約8万9千人。これに対し就業者数は約7万5千人と、約1万4千人が不足。人口10万人当たりの就業看護職員数は全国で2番目に少ない約831人となっている。少子化が進む中、即戦力ともなる潜在看護師への期待は高まり、各地で復職に向けた相談会などが開かれている。
相模原市病院協会の研修会では中堅以上の現職看護師が助言・指導に当たり、採血や静脈注射などの実技研修プログラムを実施。就職相談会では、現役の看護部長が復職に関する個別相談に応じるほか、市内病院の勤務形態などの情報提供なども行っている。
こうした実践的な研修会は、復職に踏み切れない潜在看護師たちの背中を押す役割を果たしている。
相模原市南区の丘整形外科病院では昨年12月、約10年間のブランクがあった30代女性が看護師として復職した。大学卒業後、約5年間病院で看護師として勤務し、結婚後に退職。これまでパートで保健師などを経験したが「10年間も離れていたので、今の医療現場についていけるか、とても心配」と、復職に尻込みしていたという。
試しに昨年10月に開催された同協会の実技研修会に参加。「採血や最新の医療機器の使い方をおさらいしたことで不安が和らぎ、自信につながった」といい、わずか1カ月後に現在の病院への就職を決めた。
一方、同病院側も長年のブランクがある潜在看護師を受け入れるため態勢を工夫している。復帰する看護師の業務をサポートする専任看護師を配置し、復職後1カ月間、訓練を行った。
濱悦子看護部長は「受け入れ態勢をしっかりすれば、看護師として勘を取り戻すまでそれほど時間は掛からない」と強調。復職した女性は2歳の娘の子育て中だったことを念頭に「子育てに配慮した柔軟な勤務時間など、働きやすい環境整備も必要」と話した。
同様の研修事業や相談会は県が県看護協会に委託して実施しているほか、横浜市内の病院などで開催。14年度に県看護協会が行った4回の研修会には計152人が参加し、29人の就業につながったという。
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