ＷＨＯ ジカ熱 緊急事態宣言

2月2日 3時32分

ＷＨＯ＝世界保健機関が緊急事態を宣言したことについて、感染症の問題に詳しい国立国際医療研究センターの大曲貴夫国際感染症センター長は「日本国内には、ジカ熱の患者はいないし、感染が拡大するおそれがあるわけでもない。ただ、今回のＷＨＯの宣言を受け、ブラジルなどの流行地に渡航するかどうかをより慎重に考えるタイミングに来ている。特に妊婦については本当に必要な渡航なのかをしっかりと考えたうえで、控えるという選択肢も検討することが望ましい。また流行地に向かう方は肌の露出を控え、虫よけスプレーを使うなどして蚊に刺されない対策を徹底してほしい」と話しています。

ジカ熱は「ジカウイルス」を持つ蚊に刺されることで発症するウイルス性の感染症です。感染すると３日から１２日間ほどの潜伏期間の後、発熱や頭痛、それに関節痛などの症状を引き起こします。ワクチンや特効薬はなく、対症療法が中心となりますが、同じように蚊がウイルスを媒介とする「デング熱」と比べると比較的症状は軽く、多くの場合１週間ほどで回復します。また感染しても実際に症状が出る人は４人に１人程度という報告もあります。
ウイルスを媒介するのは主に熱帯や亜熱帯に生息する「ネッタイシマカ」や、日本にも生息する「ヒトスジシマカ」です。去年５月以降にブラジルで感染が確認されて以降、中南米を中心に２４の国や地域に広がり、アメリカやヨーロッパでも流行地を訪れた人たちが帰国後にジカ熱を発症するケースが報告されています。
一方で、ジカ熱は▽患者の血液からウイルスを検出できる期間が僅か数日なことや▽他の蚊を媒介とする感染症と症状が似通っていて区別が難しいため、正確な患者数を把握するのは難しいのが実態です。
日本国内では３年前に当時、ジカ熱が流行していたフランス領ポリネシアから帰国した２７歳の男性が発症するなど、これまで渡航歴のある３人がジカ熱と診断されていますが、国内で感染した例はありません。
専門家は仮に流行地で感染した人が帰国したとしても、国内では、冬の時期、蚊は、活動していないため感染が広がる可能性は低いと指摘しています。一方で流行地に渡航する場合は、蚊に刺されないよう、▽皮膚を露出しないように長袖を着ることや▽虫よけのスプレーの使用、それに▽蚊帳の中で寝るなどの対策を徹底することが必要だとしています。

ブラジルでは、ジカ熱の流行と同じ時期に「小頭症」の子どもが相次いで報告され、関連が指摘されています。「小頭症」は脳の発達が遅れることで知的障害などを引き起こす病気です。
病気の主な原因は▽遺伝子の異常や▽妊娠中に母親が何らかのウイルスに感染することで、赤ちゃんにも感染してしまうことなどです。ブラジルではジカ熱の流行前に報告された小頭症の患者が▽２０１０年は１５３人▽２０１１年は１３９人▽２０１２年は１７５人▽２０１３年は１６７人▽２０１４年は１４７人だったのに対し、去年１０月以降ではこれまでに４０００人以上が報告される事態となっています。
▽亡くなった小頭症の赤ちゃんの血液や▽出産後の母親の羊水からジカウイルスが検出されていることからＷＨＯ＝世界保健機関は「関連が強く疑われる」としています。
またブラジルの保健当局によりますと「小頭症」になる最も大きなリスクとして妊娠初期のウイルス感染が挙げられていますが詳しいことはまだ分かっておらず、引き続き、原因やリスクを明らかにする研究が行われています。世界的に感染拡大への危機感が高まる中、流行地への妊婦の渡航を控えるよう呼びかける国が相次ぐなど、「ジカ熱」の流行は社会に大きな影響を与えています。日本の国立感染症研究所は「小頭症との関連について詳細な調査結果が出るまで、可能な限り妊婦の流行地への渡航は控えたほうがよいと考える」とする見解を発表しています。

ＷＨＯ＝世界保健機関は、２００７年以降、流行が拡大するおそれがあると判断した感染症について、緊急の委員会を開いて対応を協議しています。
協議では、ウイルスの感染状況のほか、国や地域を越えて感染が広がるなど、深刻な状況だと判断した場合、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」を宣言します。
ＷＨＯは、宣言を通して感染のさらなる拡大を防ぐために各国がとるべき措置などを勧告し、感染症への警戒を呼びかけます。今回の委員会のメンバーは、ＷＨＯが任命したウイルス学や虫が媒介する感染症に詳しい専門家のほか、各国の保健当局の担当者など１２人で構成されています。感染症への警戒を呼びかける緊急事態は、これまでに、▽２００９年の豚インフルエンザのほか、▽おととし、ポリオやエボラ出血熱の感染が拡大した際に出されています。