国内企業におけるオープンソースソフトの利用実態、大企業ほど導入率が高い傾向〜IDC Japan調査

　IDC Japan株式会社は4日、企業におけるオープンソースソフトウェア（OSS）の利用実態に関する調査結果を発表した。

　調査は、国内の企業および組織のIT部門を対象としたアンケート調査を2015年12月に実施。一次調査で1482社、二次調査で309社から有効回答を得た。

　一次調査では、自社の情報システムにおけるOSSの導入状況についての調査を実施。OSSを「本番環境で導入している」と回答した企業は31.3％で、前年（31.5％）および一昨年（32.0％）の調査からの大きな変化はない。

　従業員規模別の分析では、「本番環境で導入している」と回答した企業の割合は、従業員1000人〜4999人で36.8％、5000人以上で39.4％となる一方、100〜499人以下の企業が最も低く24.8％で、企業の規模に比例してOSSの導入率が高くなる傾向がある。多くの中小企業ではOSSを導入して管理する人材が乏しく、OSSの導入率が上昇しない要因の1つとしても考えられるとしている。

　二次調査では、OSSを使用している企業に対して、より詳細にOSSの利用実態について調査。本番環境で使用しているOSSの種類は、Linuxが67.3％で最も多く、MySQL（53.1％）、Tomcat（35.6％）、PostgreSQL（35.0％）、Samba（21.4％）、Zabbix（16.2％）、Xen（16.2％）などが続く。

　クラウドインフラ領域で注目を集めているOpenStackは6.1％、コンテナプラットフォームのDockerは4.5％で、ビッグデータ関連ではデータ分散処理のHadoopが6.8％、NoSQLの中ではMongoDBが4.5％で最も多い。こうした新興OSSは、認知度も高まってきており、今後のさらなる普及が見込まれるとしている。

　調査では、クラウドサービスとOSS使用の関係についても分析。IaaSを利用している企業の42.5％はOSSを積極的に使用していく方針をとっており、43.8％はOSSを適材適所で使用していくという方針と回答。PaaSを利用している企業でも、53.1％がOSSを積極的に使用していく、34.7％がOSSを適材適所で使用していくという方針としている。一方、IaaSあるいはPaaSを今後も含めて利用しないという企業では、OSSを積極的に使用していくという方針は20％未満にとどまっている。

　IDC Japanソフトウェア＆セキュリティリサーチマネージャーの入谷光浩氏は、「今回の調査において、クラウドサービスの利用とOSSの使用は強い関連があることが明らかになった。現在、多くのIaaSやPaaSではOSSが標準サービスとして使用できるようになっている。今後クラウドサービスの普及に伴い、そのクラウドサービス上でOSSを使用する企業がさらに増加していくと考えられる。そして企業ではOSSの使用に対する抵抗感も薄まり、技術力やノウハウが溜まっていくことで、オンプレミスシステムでも様々なOSSを活用していく企業が増えていくとみられる。すなわち、クラウドサービスの普及がOSS使用拡大のドライバーになる」とコメントしている。