災害時に妊婦など支援 コーディネーター養成へ

2月4日 4時09分

災害時に出産を控えた妊婦や赤ちゃんを支援しようと、厚生労働省は、南海トラフの巨大地震などで被害が想定される地域で専門のコーディネーターを養成することになりました。

５年前の東日本大震災では、出産を控えた妊婦が医療機関に搬送されなかったり赤ちゃんに医薬品が届かなかったりするなど、支援が不十分だったと指摘されています。
このため厚生労働省は、南海トラフや首都直下の巨大地震で大きな被害が想定される全国１４の都府県を対象に、災害時に妊婦と赤ちゃんを専門に支援するコーディネーターを養成することになりました。
コーディネーターは災害時に避難所などを回り、妊婦や赤ちゃんの情報を医療チームに伝え、適切な支援につなぐ役割が期待されているということです。
厚生労働省は１４の都府県でそれぞれ５人ずつコーディネーターを養成する計画で、順次研修会を実施し、妊婦や赤ちゃんに必要な医療支援などについて学んでもらうということです。
厚生労働省は「東日本大震災を教訓に、妊婦や赤ちゃんへの支援を見直し、いざというときに備えたい」としています。