ヤフー、Open Compute Project採用し、1200台のサーバーによるHadoop基盤を構築

写真1●米ワシントン州にあるヤフーのデータセンター内部。OCP仕様に基づいたサーバーでHadoop基盤を構築している

（出所：ヤフー）

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　ヤフーは、同社の米国現地法人YJ Americaが保有する米ワシントン州のデータセンターにおいて、ビッグデータ活用を目的としたHadoop基盤を構築した（写真1）。同基盤はOpen Compute Project（OCP）の仕様に基づいた製品を中核にし、1200台のサーバーと120ペタバイトのストレージで構成されている。製品を提供した伊藤忠テクノソリューションズ（CTC）が2016年2月2日に発表した。本稼働は2016年春を予定している。

　ヤフーは国内のデータセンターで、既に6000台を超えるサーバーで構築したHadoop基盤を運用中だ。ポータルサイト「Yahoo! JAPAN」から得た様々な情報をHadoopで分析し、レコメンデーションやターゲティング広告などに役立てている。国内データセンターのHadoop基盤を構成するサーバー台数は、2014年の約4000台から急増している。

既存Hadoop基盤の拡張が目的

　今回、米国データセンターに構築したHadoop基盤は、既存のHadoop基盤の拡張が目的だ。ヤフーのインフラ全般を管理する、YJ Americaエグゼクティブ・バイスプレジデントの松谷憲文氏は、「ストレージの容量不足を解消したかった」と話す（写真2）。

写真2●ヤフーの米国現地法人であるYJ Americaエグゼクティブ・バイスプレジデントの松谷憲文氏（左）と、米ITOCHU Techno-Solutions Americaの田中久智氏（右）

（出所：伊藤忠テクノソリューションズ）

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　ヤフーが米国データセンターを稼働したのは2015年4月。電気料金が日本より安価な米国に進出することで、データセンターの運用にかかるコストを抑えようとした。松谷氏は「電気代は日本の約6分の1と圧倒的に安い」と話す。電気料金のコスト削減に続いて次の課題となったのが、インフラ面での技術開発によるコスト削減だった。