「いくら何でもこれはないだろう」…初めて彼に関するニュース映像を視た時の感想だ。
ダウンタウンの松ちゃんは「どんな芸人も彼には勝てへんわ。破壊力抜群やわ」とシャッポを脱いでいたが、ホント、もしも彼が「狙って」この会見をしていたのなら、「脱帽」と言わざるを得なくなる。
しかし、当然ながら彼は意図してもないし、狙ってもいない。これが彼のリアルだったのだ。ここでは、彼をディスるのは止めておこう。もう、散々言われているからだ。
そんな彼の出廷初公判が先日、あった。８０人の傍聴券を求めて、１０００人余りが列を作る。空前の人気だ。
ただ、一言、言わせてほしい。
「どうして起訴内容を否認するのだ。これじゃあ、マスコミに格好の餌を提供するようなものだろうが」と…
この「野々村騒動」を契機に、司法制度について考えてみた。
弁護士の数が増えすぎていることについては、「法科大学院は失敗だった」の記事で既述の通りであるが、どうして弁護士過剰となっているかというと、裁判件数が経年的に減少しているからだ。
それでは、紛争自体は減少しているのか、というとそうではない。権利意識の高まりにつれ紛争は増えているのだ。しかし訴訟自体は減っているのである。
紛争と訴訟、通常は正比例関係であるが、反比例となっているのは、どうしてなのか。この「解」が「ADR」の整備である。
ADRは裁判外紛争解決制度のことだ。一般人にとって、様々な紛争の火種がある。労働関係では、パワハラ、セクハラ、一般生活でも代金の不払や修理代の発生等、枚挙にいとまがない。
ただ、今までは弁護士を通じて権利の実現、紛争の解決をしてきたのだが、ADRの整備によって、弁護士を使わなくても、国や地方公共団体を利用することによって、無料又は極めて廉価に、当事者は紛争を解決できるようになった。
少額訴訟、民事調停、労働審判、これらは裁判所を通じて侵害された権利の実現を図る制度で弁護士を立てる必要はない（もちろん弁護士を立ててもいいが）。
あっせん、調停は国の機関（国土交通省、厚生労働省、都道府県）は、無料で証拠も必要なく、本人の申し立てのみによって紛争の解決を図れる。
例えば、「あっせん」であるが、労働紛争（パワハラ、いじめ・嫌がらせ）にかかるあっせんを例に説明すれば、労働紛争を生ぜしめた会社を相手に、個々の労働者が損害賠償を請求する事案が典型例である。具体的には、紛争発生→「あっせん申請書」１枚だけを本人が記載→当該申請書を会社が所在する労働局に郵送→労働局担当官からの連絡によりあっせん日の決定→あっせん日に会場に赴く→あっせん委員によるあっせん（半日で終了）→指定期日に損害賠償金が振り込まれる、という簡単な制度だ。
こういう制度の整備により、弁護士余りとなっているのである。
まぁ、個々の市民にとっては、良い社会になっているのではないかな。
前回の続きを書く。
上級生に膝蹴りを食らって、俺の中の何かが弾けた…というか、崩れたという表現の方が正しいかな…
ただ、怒りで我を失ったとかいうことは無い。相手が物理的な力を加えてきた以上、こちらも物理的な力を加えなければ、事態は悪くなるという、良く言えば計算、悪く言えば打算が働いた。
ただ、その計算が、一層、事態を悪化させてしまったのだ。
俺は相手の脚を払い、倒した。そしてもんどりうって倒れた相手の上にまたがり、胸倉を掴み「俺がアンタに何をした。そっちこそ言ってみろよ。俺が何したんだよ」と揺さぶった。
もう一人の上級生はマウンティングしている俺を引きはがそうと必死になっている。
そんな時、教員が「オマエ達、何をやっているんだ」と駆け付けてきた。
俺は黙って立ち上がり、無言で教室に入ると、クラスメイト達が心配してくれた。
「災難だったね、ゆうは悪くないじゃん」
そのようなことを言ってくれたが、俺は「俺が手を出したのは事実だし…」と応えるのが精いっぱいだった。
そんな時、担任が来て、「ゆう、ちょっと来い」と…
俺は担任に促されるまま、職員室に入ると例の上級生が２人、並んでいた。
一瞥し、その隣に立った時、生活指導の教員が言った。
「今日はもうお前たち、帰れ」
俺は終始無言で、職員室を出て、自分の荷物を取りに教室に戻った。
マリコちゃんが「どうだった」と声を掛けてくれた。
俺は「今日は帰れってさ。だから帰るわ」とぶっきらぼうに答えた。
まさか、それがマリコちゃんと交わした、最後の言葉になるとは、あの時、夢にも思わずにいた。。。
風邪でヘロヘロなので今日はこれ位で…