【萬物相】韓国社会に深まる「世代間の絶壁」

　「年齢で上下が決定する国家」「平凡な暮らしがしたいというのがぜいたくと思われる国家」「情熱と努力という二つの単語で全ての社会問題を無視する国家」。インターネットで「ヘル朝鮮」と検索すると、こうした定義がヒットする。20－30代が大韓民国を「地獄のようだ」という意味で使用する際の表現だ。怒りと冷笑が根強く潜んでいる。しかし、中年以降の世代は若者たちに「なぜ努力や挑戦もせずに座り込むのか」と舌打ちする。

　ジェネレーションギャップは、どの国にもどの時代にも存在する。数年前、米国は「財政危機」を迎えた時、現在最も急がれる政策は何かという世論調査を行った。65歳以上は老人向けの福祉プログラムを含めた福祉制度をまずは保護すべきだと回答した。一方、若年層は財政赤字を減らすのが先決だと答えた。自分の世代の利害関係によって調査結果に差が出たのだ。

　しかし、最近韓国のジェネレーションギャップは常識的水準を超えてしまっているようだ。「基礎年金VS青年手当て」「定年延長VS青年の働き口」。世代間の対立構図が激化したことで、「ゼロサムゲーム」をするような格好になってしまった。そして今では、ジェネレーションギャップを超えて「世代絶壁」という言葉までが登場した。朝鮮日報の新年号世論調査を見ると、その言葉が実感できる。20－30代は「共に民主党」、40代は「安哲秀（アン・チョルス）新党」、50代以上は「セヌリ党」をそれぞれ最も多く支持した。

　朴槿恵（パク・クンヘ）大統領の国政運営をめぐっては「うまくやっている」が20－30代では20％前後にとどまった。この割合が50代では64％、60歳以上では実に83％にも上る。また、20代は所得分配を、50代以上は経済成長をより重視した。あるテレビ局の慰安婦交渉世論調査でも、ジェネレーションギャップが明確に現れた。40代以下は「満足しない」が、50代以上では「よくやった」がそれぞれ最も多かった。こうした中でも幸いだったのは、安保については異見がほぼなかったという点だ。世論調査では「北朝鮮がわれわれの警戒対象、または敵対的対象」という20－30代の認識が50－60代を上回った。

　親と子、中年以降の世代と若い世代が経験する現実は、まるでコインの両面のようだ。詩人の具常（ク・サン）はずいぶん前から「中年以降の世代や新世代は同じ状況を生きているパートナーであり、毎日毎日バトンを渡しては受け取らなければならない同一線上の走者」と説明する。さらに「これら世代の協力なしには人生の共同基盤であるこの国、この社会を前進させることはできない」と言う。より良い未来を望んでいるのは同じだが、各世代同士が戦争でもするかのように見えるのは、現実がそれほど厳しいということを物語っているのだろう。