松谷創一郎

Yahoo!ニュース オーサー|3時間前（2016/01/20 06:58） 報告

スポーツ新聞が、中居さんを中心とした４人を「造反者」として捉える報道には、やはり強い違和感を覚えます。
そもそもフジテレビの生放送の裏事情を細かく伝えているこの記事は、サンスポによるもの。産経新聞社のスポーツ新聞である同紙は、フジサンケイグループの一角、つまりフジテレビの関連会社です。
それを踏まえると「新しい仕事のオファーはほとんど来ない可能性が高い」というサンスポの“推察”にも、かなりの色がついて見えてきます。すさまじい情報戦です。
同時に、そこからは古い体質のマスコミのしょぼい認識もうかがえます。「テレビでの露出が減れば、ファン離れも少なからず進むだろう」の部分がそう。小林幸子がネットでの活動で復活したのが記憶に新しいように、テレビがダメならネットがある時代です。残念ながら、現状ではジャニーズとテレビ局・スポーツ新聞の既存マスコミは、そうしたメディア状況をまったく捉えられていません。

松谷創一郎

Yahoo!ニュース オーサー|12時間前（2016/01/19 22:27） 報告

BPOはその名の通り、放送倫理と番組向上を目的とする機関です。委員会は弁護士や学者、ジャーナリストで構成され、これまでにも多くの番組を審理してきました。最近では、『クローズアップ現代』に意見書を出したことが記憶に新しいところ。
『SMAP×SMAP』について視聴者がBPOに問い合わせをするのは、エポックメイキングなことかもしれません。これまでBPO審理対象の多くは報道や情報番組でしたが、今回はバラエティ番組が問題視されているからです。
ただし、現実的に『SMAP×SMAP』が審理入りすることは難しいでしょう。というのも、メンバー本人が人権侵害だと訴えない以上、あの謝罪は自発的なものだと捉えられるからです。つまり表面的には問題がなく、裏側を探ることもBPOの役割ではありません。ファンが期待すべきはやはり雑誌やネットのジャーナリズムでしょう。また、ファン自らが声を上げ続けることも必要でしょう。

松谷創一郎

Yahoo!ニュース オーサー|22時間前（2016/01/19 12:00） 報告

スポーツ報知がこうした記事を出すのは、非常に強圧的な意味が込められていると受け止めることができます。なぜなら報知新聞は読売グループだからです。そして、日本テレビが読売グループであることには、説明の必要はないでしょう。
そもそも「“裏切り行為”があったわけだから、何らかのペナルティーがないと、木村さんや他のタレントに示しがつかない」と、なぜテレビ局関係者がそんな判断をしなければならないのでしょうか？　ジャニーズ社内の問題をそこまで気にする必要は本来的にありません。
それにしても、このスポーツ新聞各紙の一気呵成のSMAP４人叩きはなんとも気味が悪いものです。１社くらい４人の側について、ジャニーズ社を批判すればいいのにと思いますが、喧嘩したくないんでしょう。
なんにせよ、スポーツ紙のそうした姿勢と世論が完全に正反対であることは間違いありません。

松谷創一郎

Yahoo!ニュース オーサー|1日前（2016/01/19 08:07） 報告

今回のSMAP騒動をリードしたのは、スポニチと日刊スポーツの２紙でしたが、この記事でも元マネージャー・飯島氏によるクーデターかのような図式を強調します。やはり情報源が、ジャニーズ側だからでしょう。結果的に、こうしたスポーツ紙によるストーリーによって、ジャニーズはSMAPを完全に掌握することとなりました。
今後の注目は、この２紙の今後です。もし今回のことによってジャニーズが両紙に恩義を感じたならば、今後なんらかのスクープがもたらされるはずです。それは今回のSMAP騒動とはまったくべつのもの。たとえば、結婚とか熱愛発覚とか、そういう穏当なものです。
マスコミもジャニーズも、なかのひとはみんな人間ですから駆け引きはあります。出したり引いたりすかしたりなだめたり、ときには仲良かったり悪くなったりまた修復したり。
でも、そんな取り引きもほどほどにしないと、いまはすぐにバレますよ。

松谷創一郎

Yahoo!ニュース オーサー|2日前（2016/01/18 07:39） 報告

「SMAPは、ジャニーズのなかで肩身の狭い思いをしている」──解散を回避し元の鞘に収まっても、今後ファンの間で抱かれ続けるのは、このイメージです。
今回の一件は、結果的にはメリー喜多川副社長率いるジャニーズ事務所側の勝利と言えるのでしょう。マネージャーＩ氏の追放に成功し、SMAPも服従させることになったわけですから。
しかし、今回の一件で広く知られることになったメリー喜多川副社長の強権的な姿勢は、ジャニーズ事務所にとっても大きなマイナスであることに変わりありません。
今後の注目としては、近いところでは木曜発売の『週刊文春』がまず挙げられます。今回の一件の契機となった記事を昨年発表した同誌は、独自取材によってもう一度メリー副社長を強く批判する記事を出してくるはずです。そうしたことを踏まえると、今後もうひと波乱、ジャニーズ周辺でなにかが起きる可能性があります。

松谷創一郎

Yahoo!ニュース オーサー|2日前（2016/01/17 17:34） 報告

今回の一件は、「誰がもっとも不幸になるか」という最悪の展開になりつつあります。現状、一般に広がっているのは「SMAPや嵐などは好きだが、ジャニーズ事務所は好きではない」という態度です。記事には「反響の大きさに驚いている」とありますが、もしこれが本当だとすれば、やはりジャニーズ事務所はかなりズレているのでしょう。
そもそもジャニーズは、ネット上に所属タレントの写真が出まわることをいまだに禁じています。Amazonで売られている雑誌の表紙からも、所属タレントの写真が繰り抜かれている奇妙な状況も周知の通り。そんなトンチンカンなことすらもまかり通すズレた芸能プロダクション、それがジャニーズ事務所です。
このSMAP騒動は、そんな偏屈なジャニーズ事務所の元凶がメリー副社長だということを、結果的に世間に知らしめ続けています。メリー副社長を筆頭に、このままでは誰も幸せにならない未来が待っています。

松谷創一郎

Yahoo!ニュース オーサー|3日前（2016/01/16 21:14） 報告

現在多くのひとが気にしているのは、SMAPメンバー４人の今後。元の鞘に収まることが望まれていますが、もし４人がジャニーズを離れるならば業界で干されるのではないか、という懸念も広がっています。
さて、このような問題が起きた際、ビートたけしさんは古いしきたりが幅を効かせる界隈のくだらなさをいつも茶化してくれます。「赤信号みんなで渡れば怖くない」といった名言もあるように、たけしさんは日本独特のあの“空気”をいつも打ち破ろうとします。ベストセラーにもなっているたけしさんの新著『新しい道徳』にも、冒頭に以下のような言葉が出てきます。
「道徳がどうのこうのという人間は、信用しちゃいけない」
この記事にもある“たけし節”とは、まさにこの思想から発せられています。
でも、そんなたけしさんばかりに頼り続けることなく、もうちょっと個々人が声を上げていく必要もありますが──。

松谷創一郎

Yahoo!ニュース オーサー|3日前（2016/01/16 19:24） 報告

このグループとは、TWICEのこと。昨年デビューしたばかりの９人組で、韓国人５人、日本人３人、台湾人１人で編成されています。番組では、その国際性を明示するために国旗を持たせたのでしょう。16歳の彼女が強い政治メッセージを発したわけではありません。
K-POPはアジア全域をターゲットとするため、中華圏のメンバーを加えることは珍しくありません。TWICEの所属するJYPエンタであれば、miss Aの４人中ふたりが中国人、GOT7にも香港出身のメンバーがひとり。
炎上劇を仕掛けたのは、中国で活躍する台湾出身の歌手・黄安だと見なされています。台湾独立否定派の黄安がツウィをやり玉にあげ、炎上が広がったのです。
中国で炎上が広がるのはリスクだと思い、JYPは慌てて謝罪。とは言え、その謝罪も16歳の彼女が台湾で生きにくくなる内容でした。
政治と大人の力関係に振り回される16歳がかわいそうでなりません。

松谷創一郎

Yahoo!ニュース オーサー|4日前（2016/01/16 00:35） 報告

今回の条例成立の背景には、昨年12月に高額賠償が確定した民事裁判があります。それは、「ゴキブリ、ウジ虫、朝鮮半島へ帰れ」などと拡声器を用いてヘイトスピーチをおこなった在特会などに、1226万円の高額賠償が命じられた一件です。また、年末の法務省の在特会に対する勧告も、この賠償確定を受けてのものだととらえられます。
今回の条例では、大阪市が民事裁判の費用を負担する案は削除されましたが、いちばんのポイントは団体名・個人名を公表する点にあります。これは、公表することによる社会的制裁だけを目的するのではなく、刑事事件ではまだ扱いにくいヘイトスピーチに対して、民事裁判でより原告に有利となる結果を導く効果を持つと考えられます。
今後のポイントは、この条例が他の自治体にどの程度波及していくかでしょう。東京・小平市など朝鮮学校がある全国の自治体や、コリアンタウンがある新宿区などの追従が期待されます。

松谷創一郎

Yahoo!ニュース オーサー|4日前（2016/01/15 14:22） 報告

KARAの契約満了による活動停止は、昨年末から噂されていたが、そのとおりの結果になってしまった。残念なのは、KARAとしての活動と、メンバーのソロ活動を、事務所のDSPが両立させられなかったことだ。
そもそもKARAは、韓国では同期の少女時代やワンダーガールズから人気では後塵を拝していた。しかし日本で大ブレイクしたことによって韓国でも人気が復活。その後メンバーふたりの脱退があったが、この２年ほどは新メンバーのヨンジを加え、安定した活動を続けていた。
今回の契約満了の背景にあるのは、おそらく事務所・DSPの力の弱さである。大手のSM・YG・JYPの３社ほどの力はないため、韓国芸能界でメンバー個々人が十分に活躍できていない側面があった。契約更新しないと思われるギュリ、スンヨン、ハラは、こうした個人活動への不満があったと見られる。３人を刺激したのは、元メンバーのニコルと知英の活躍だろう。