大気汚染物質ＰＭ２．５ 金沢大学を研究拠点に

1月19日 6時03分

k10010376881_201601190629_201601190632.mp4

大陸から日本への「越境汚染」が心配されている大気汚染物質、ＰＭ２．５の実態を調べようと、文部科学省は金沢大学を研究拠点に認定し、大陸からの影響を調べやすい石川県の能登半島で詳しい観測が始まることになりました。

車や工場などから排出される大気汚染物質、ＰＭ２．５を巡っては、先月、中国の北京で２度にわたって最も深刻な「赤色警報」が出されるなど大陸での汚染が続き、日本国内への越境汚染も心配されています。
こうしたなか、文部科学省は、ＰＭ２．５の調査に力を入れている金沢大学の環日本海域環境研究センターを研究拠点に認定し、石川県の能登半島で詳しい観測が始まることになりました。
ＰＭ２．５については、全国の大学や自治体がそれぞれ個別に観測していますが、含まれている物質の分析が十分ではなく、大陸からの影響なのか、日本国内で発生したものなのか分析が難しいことも課題になっています。このため金沢大学では、大陸からの影響を観測しやすく国内の工場の影響が少ない能登半島の２か所にＰＭ２．５の濃度をより詳細に観測できる設備を整え、「越境汚染」の実態を調べることにしています。
研究拠点としての認定は６年間で、今後、能登半島での観測方法を全国の大学に広げるとともに、「越境汚染」の全国的な予測にもつなげていきたいとしています。