(cache) 不都合な真実を求めて、権力による集団ストーカーと電磁波犯罪の被害

何から書けばいいのだろうか。
おそらく幼少期から、権力者が将来の利用と実験を目的として僕を監視し、場合によっては遠隔地から電磁波などを用いて、感情や言動のコントロールをしていたらしい、と言ってどれほどの人が信じてくれるのだろうか（用語説明を参照）。とにかく、家では身体のだるさを訴える子どもだったことを記憶している。原因は不明で、親や親戚には大人になれば健康になると常々言われて育った。眉唾ものだったが、そうあって欲しいとは願っていた。不調続きでも、何とか自分が希望する最低限の生活とプライドが保てる環境に自らをおくことができたが、まさか大人になった後も体調不良が続き、人生をどん底まで潰されるとは考えていなかった。
権力者が関与していることの根拠と目的は、いまとなったらはっきりしているので、それについては後で述べるつもりだが、危険性を伴う情報でもあるので慎重にならざるを得ない。

タイトルの背景写真はケムトレイル（用語を参照）によるＸだが、それらがどういった状況（例えば２０１４年５月６日のツイート内容）でされたかが分かれば、どのような存在がこの集団ストーカーに関する犯罪に関与しているかの推測と一定の絞込みが可能になるはず。

※〜
このHPで書いていることの本質を的確に表現すると僕の周辺での異常な事実の目的は、陰謀論を真実と見せるためではないか？ということになると思う。

一見しただけでは信じがたいことかもしれないが、そのためだけに壮大な仕掛け（脅しについて１世界とGeroと実験）を長期計画の装置として権力の裏がつくっていたということになる。　〜※（151229追記）

以下、現時点（150803）で重要なツイートを補足して掲載する。

自由主義と訳されるリベラリズムは日本では誤解が多いが、リバティやフリーダムのような全てからの解放が含意にある「勝手」な自由を意味する行為とは異なり、不当な権力の拘束からの自由という意味をもっており、一部の人だけに富や権力が集中することを否定する。権力からの自由は、平等とは矛盾せず、権力による統制から解放されるということから、むしろより平等思想的である。20世紀後半から米国のグローバル権力により推進されている新自由主義は権力側の自由であるため、リベラリズムの観点では新自由主義は否定される。新自由主義政策の結果としての格差社会をリベラリズムは否定する。多様性を尊重するので、権力者による全体主義的なワンワールドと独裁を否定する。独裁的な権力を打倒し、多様かつ自由で民主的な社会が実現したのちは、公平かつ人権が守られる透明で開かれた、不正のない社会の実現を目指す。

ロールズに代表されるリベラリズムという思想は、権力から開放された自由の結果として生じる格差を、最も弱い立場の者が最大の利益を得られる範囲で容認する。これは現実的な平等を志向した理念であり、不必要に自由を抑制すること無く多様性を容認した平等を実現できる。社会民主主義や社会自由主義の立場に近い。日本国憲法の場合は、公共の福祉に反しない限り、要するに、人権衝突が起きない限り、生命、自由及び幸福追求の権利は尊重されるので、誰かの権利追求が別の誰かの権利を侵害した場合にのみ権利は制約を受ける。これは自由至上主義により弱者が虐げられることを抑止する考え方であり、自由と平等の両立を保証している。憲法２５条の文化的な最低限度の生活権の保障と福祉増進に繋がる。　2014年5月9日のツイートから

ネットウヨクの革新側に対する批判は、美辞麗句を用いて知識層を利用し啓蒙された市民と国際組織を使って新世界秩序をつくろうとしているというデマと誤解からくることによるらしい。実際は、ウヨク側のネオコン（新保守主義）は、新自由主義を提唱し国家を破壊して、グローバル金融による世界支配＝新世界秩序というある種の経済全体主義を目指しており、国際機関を乗っ取ろうとしている。乗っ取れない国際機関は弱体化させようとする。ネットウヨクのいう革新は革新ではなく、米共和党側から見た米民主党、及び自民党から見た日本の民主党への誤解に基づいた見方で、そこは革新ではなく中道に位置する。もちろん民主党の中には革新に近い人たちも存在するが、共産主義ではなくリベラル左派にあたる。ネットウヨクが米国傀儡自民党の権力者に利用されて、米国の支配としてのグローバリズムを推進しているため、グローバリズム批判をする革新側およびリベラルの側を排斥するために動員されているということが本質だろう。姑息で迷惑な行為だ。そういった動きは可能な限り止めるべきだ。　2014年4月15日のツイートから

電磁波犯罪＆テクノロジー犯罪の技術（用語説明を参照）が集団ストーカー（権力に無自覚操作された群衆によるストーカー現象）及びメディア集スト（様々な媒体を用いた権力によるストーカー行為）の背景に存在する。それらが権力者による行為であることは事実として確実にいえること。その目的は、国民を統制するための実験であったり、弾圧であったりするのだろう。使われる技術レベルは一般の科学で言われる常識を大きく超えていて、おそらく民間の研究機関ではなされていないような軍事面での最先端の技術によるものと思われる。そのため、国家予算や金融緩和で行き場の無くなっている巨額の予算が潤沢に使われている可能性がある。被害を受けている側からすると、普通はあり得ないことばかりであり、前述のように考えなければ矛盾を解消できない。おそらく大きくは外れていないだろう。弾圧に反対する。　2015年５月3日のツイートから

電磁波犯罪（用語説明を参照）は仲間同士を知らないままに戦わせたり、人工知能と脳盗聴技術を用いて偽装された自分に自分を攻撃させたりと、自民党もしくは米国の敵が自滅する方向で使われている可能性がある。見えない仕組であるため、はっきりと敵というわけではないグレーゾーンのひとにまで用いられている。僕は自由と平和、平等を願う中道左派の人間だが、一時期は電磁波世界で右側に偽装されていたように思う。別種の偽装として、僕の主張を過去に否定した一般人が電磁波世界で僕の主張が正しいことをわからないようにしているかのように見せて、悪魔的権力が僕を弾圧してくる。（実際に一般人が利用されているなら、権力に利用されているだけのものを責められないだろうといる配慮が含まれるが、もしそれをわかった上で自分のせいにされないからと平気で攻撃してくるなら、罪深い行為で酌量の余地はない。）それらは権力が弾圧していると思われないようにするための卑怯な仕組でしかないだろう。尋常ではない姑息な仕組であり、そういった一連の権力犯罪を許してはいけない。被害者は僕だけではないだろう。このままでは社会の底が抜けてしまう。電磁波犯罪等のテクノロジー犯罪の禁止法を制定すべきだ。　2015年８月１日のツイートから

誤解を避けるために

世界革命行動計画はリベラリズムや自由・平等・博愛（友愛）というフランス革命の概念を悪用するが、それはかつての話で、いまはかなり修正された手法を用いているようだ。

例えば現在においてはリベラルは信用すべきで、危険なのはネオリベラル（⑩の「富を参加資格とする貴族社会」のこと）の方だが、そういった現実を知らないまま、この古い世界革命行動計画を知っていて警戒する者を権力が逆に利用しているということがネットの保守サイトを見たときに推測できる。結局のところ侵略する側が使う戦略は何でもいいのだろう。例えば宗教と宣教師を利用した思想戦略で彼らと異質の土地の権力を排除しようとしても、そこにより優れた思想（アジアなら仏教）があれば失敗する。共産主義に関しては金融支配自体を否定するので、ロスチャイルドの戦略という発想はデマである可能性の方が高い。そもそも、ロスチャイルドという古い財閥がいまだに戦略の主体なのかも不明で、むしろその戦略により否定されている貴族になっているという事実もある。実際のところは、一般人には知る由もないし、知るすべもない。ただし、共産主義も時の権力を倒すまでは利用され、その後に代理人の偽共産主義者に権威主義かつ全体主義の独裁として利用されていた。過去の戦争も、そういった支配戦略と矛盾しない要素があり、戦争利用にも十分に注意が必要だ。戦争とネオリベの両方の戦略をとるのが新保守＝ネオコン勢力であることは知っておくべきだ。

現在はっきり分かるのは、上の戦略を応用したことを、米国の裏にあるグローバリストと言われる勢力が、ショックドクトリンと新自由主義を使って、実行しているということ。現在のそういった彼らグローバリストの戦略にとってリベラリズムや自由・平等・博愛をいう中道左派の勢力は敵であり、彼らの戦略を妨害する側ということになる。一般人からすると、リベラリズムや自由・平等・博愛は、そのまま字義通り信頼した方がいいわけで、それをイルミナティだとかフリーメイソンと言って敵対視する陰謀論者の方が利用されている。現在においては中道左派に正義があるにも関わらず、それを否定するために陰謀論が利用されている。結果、背景を正しく読めなければ裏のない信じるべき理念まで疑われ逆効果になる問題がある。最近は陰謀論と誤解と偏見により左派が否定され、だまされた人たちが右翼を信じたがために、日本でもEUやインドでも右翼が戦略的に使われ新自由主義の導入に利用されている。ギリシャ危機を見る限り、国家財政の問題は世界革命行動計画には直接書かれていない借金の利用がそのまま使われているかのようで、それらの戦略に反発している左翼ですら、財政危機に対しては金を貸している方の意向に従わざるを得ない状況があることが分かる。そういった状況を回避するためには、世界革命行動計画の目的から逆算して、罠を避ける必要がある。例えば重税（累進的であるべき）は国が借金をしないですむため乗っ取りの罠を回避する。労組による短時間労働と高賃金の要求は、生産性がいくらでも上げられる現代においては市民生活を豊かにし、情報を得る時間が増えることで偽の民主主義を本物にすることが可能になる。

「僕自身」に裏は全く無いし、むしろありのままの事実を書いているだけだが、何も知らないまま何らかの計画に巻き込まれており、そこで自分もしくは自分に模された何者かが何らかの形で利用されていても、それを知ることはできないので、利用されていないと断言することはできない。ただし、ここに書いた被害者の立場からの情報自体は、ありのままの事実であることは信じて欲しい。裏の権力による悪用があるのなら、それには憤りを感じる。特に⑭の責任能力のない人々のせいにして犠牲者をつくり、あとで責任能力のない精神障害者を始末すれば、計画主体の権力が正義に見えるという手法に対しては強い怒りを感じる。自分は、犠牲者にも障害者にも代理人にも権力者にも、それらのどの立ち位置にも立つつもりはない。こういった悪質な計画に電磁波犯罪が用いられている可能性があり、それらをはっきりと告発し、告発が上手くいかなければせめて多くの人に周知して、犠牲者を出さないようにすべきだと考える。　2014年7月21日のツイートから補足

電磁波犯罪被害により睡眠を遠隔操作される。仕方なく夜に作業をしたら妨害されて生活リズムがずれていく。嘘みたいなバカな話だが、権力が何でも僕のせいにしようとしているようだ。僕は戦争法反対で脱原発を主張しており、ＴＰＰには賛成していない。現在国会会期中で、政治的には市民が容認できないものが進んでいる。右翼権力、ジャパンハンドラー、グローバリストが姑息であることは明白だ。　2015年7月30日のツイートから

なぜこれらが重要ツイートなのかというと、権力の裏に国民を利用した実験的なゲームが存在しているからで、それにより、その国民の自業自得として、物事が推進されたという裏付けにしようという悪意に満ちた意図があることを伝えるためだ。その実験は、ひとを遠隔操作する技術が背景にあるため、実際は恣意的なものになる可能性が極めて高い。僕個人の経験では、こちらの意向と関係なく、都合のいい見せ方をメディア関係者や政治家などにしている可能性がある。事実を伝える必要があり、そうでなければ関係のないことまで僕のせいにさせられかねないことと、そういった制約のある中で、権力者に利用されないように戦わされる者のつらい実態を記録に残すために、このHPを立ち上げる必要があったこと、ツイッターに書き込んでいること、を知ってほしい。

※（150817追記）〜

このＨＰに書きたくても、実態が把握しきれず電磁波犯罪（用語説明参照）により妨害がされるため関連書籍も読めないうえに記憶が消されたりして、書けなかったことをリンク付きで引用しているツイートが、比較的最近に存在する。そのリンク先の内容には、どこにもソースがないデマと思われる記述があるため、まともな情報源にはできないしリンクも付けたくはないが、参考にはなるので、ここにツイートのリンクを貼っておく。本来ならちゃんと調べて、自分の言葉でＨＰに記述したいが、電磁波犯罪の被害付きの監視下にあって、まともなものは書けそうにない。専門家が他の重要な要素と絡めずに各論で書くか、陰謀論者のような信頼性の低い人がデマ混じりで書くことしかできないのかもしれない。

参考ツイート１（23ツイート）、参考ツイート２（１３ツイート）、参考ツイート３（５３ツイート）。（10連続を超えるような連続ツイートを自己返答という形で書いています。ツイートなので一つの文章ではありません。）

１でCIAのことを書いているが、米軍や自衛隊、公安なども関係しているかもしれない。カルト宗教が関与している可能性もあるが、その場合はCIAとみなすべきだ。他にＵＳＡＩＤ、ＮＥＤ、ＮＳＡなどの組織も疑わしいし、それ以外の機関にも疑念があるところがある。他のページも参照して欲しい。

ちなみに上の枠の中に書いたグローバリストの具体的実態は僕にはわからない。ただ、米国は軍産複合体に支配されており、極力戦争を避けていたオバマ大統領は雇用を増やし、最低賃金を引き上げ、いろいろと言われてはいても米国で長年の念願だった医療保険改革で一定の前進をし、本来の支持層の支持を取り付けてはいるけれど、戦争の圧力があってそれを回避している間は低支持率に苦しんでいた。どんなにいいことをしても、戦争を回避すれば支持されないことで、戦争屋がメディアまで支配している事実を間接的に浮かび上がらせた。もちろん、そのときの民主党の大統領の低支持率は、新自由主義者が（実質的には日本経済を支配する戦略である）TPPを推進するために必要な、権限を大統領に一任するＴＰＡを議会で通過させるため、選挙までの期間にネガティブキャンペーンをして、裏権力のいいなりになる共和党を議会で勝たせるための戦略でもあっただろう。結局は、米民主党がＴＰＰに反対で、戦争にも反対しているように、米国の裏の悪は共和党を支持しているが、米国で共和党が勝てば抑制が効かず、ブッシュ時代のように暴走して、結果として米国の衰退を早めるだけではなく、世界を危機に陥れる可能性があるため、米国で共和党が勝つような動きはあまり出てこない。グローバリストの中にまともな勢力が存在することと、一般市民がバカではないという証拠だろう。ぎりぎりのところで秩序を守っているのが、米国の実態かもしれない。

〜※（150817追記）

（補足。僕自身はただただ平和主義であり、人権侵害と不当な困難のない公平で開かれた社会を実現したいだけ。それが独裁でない限りは反共も反米もするつもりはない。平和で友好的な世界を希求する。）

※このホームページの文章と写真等のデータ、及び僕僕のツイッター（リツイートした他者のデータ以外）、ブログの内容は、改竄がない限り利用フリーです。（このホームページには、ＨＴＭＬを見てもらえば分かりますが、ＣＧＩなどのプログラムは埋め込まれていません。）　リンクフリーですが目次のあるページにお願いします。

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