昨年、日本の成人映画の国内輸入・流通件数が大幅に増加したことが分かった。IPテレビ、ビデオ・オン・デマンド（VOD）、モバイルなど2次市場の版権を狙ったものと見られる。
映像物等級委員会は、2015年に等級分類された映画の国別の状況を調べた結果、日本483本（28.8％）、米国422本（25.1％）、韓国367本（21.8％）、フランス74本（4.4％ ）、英国56本（3.3％）、中国36本（2.1％）だったと11日、発表した。
等級分類された映画で日本映画の割合が最も高かったのは、昨年が初めてだ。14年までは米国映画が1位の座を守っていた。
等級分類された日本映画の中で、青少年観覧不可等級に分類されたのは392本と81.1％に達し、韓国国内で日本の成人映画流通が大幅に増加したことが分かった。ほとんどがIPテレビやVODなどの付加市場を狙った成人向けコンテンツだと見られている。
一方、昨年の劇場映画入場者数は2億1729万4634人、公開本数は1202本で、過去最多を記録した。同委員会も過去最多本数の1680本を等級分類した。このうち韓国映画は367本で21.8％を占めた。
同委員会の等級分類は、国内映画館・付加市場で映画を公開するのに必ず経なければならない手続きで、この手続きを経て流通するすべての映画は全体観覧可・12歳以上観覧可・15歳以上観覧可・青少年観覧不可・制限上映可などに等級分類される。