「祭り」の後には何が残るのか。
五輪開催地の願いはどこであっても同じだ。大会を完璧に実施すると同時に、後世に伝わる有形・無形の価値を生み出すというものだ。2年後に迫った2018年平昌冬季五輪も同じ課題を抱えている。五輪で成果を挙げるとともに、競技場などの施設を五輪以降も活用し続けるという発展モデルが必要だ。こうした点で「五輪の遺産の活用プラン」は非常に重要になってくる。
■活用失敗なら借金ばかりが増加
平昌五輪の施設は競技場12か所（新設6、改修2、既存4）と、開会・閉会式の行われるオリンピックスタジアム（新設）からなる。新たに建設する競技場のうち江陵アイスアリーナ（ショートトラック、フィギュア）、江原道関東のホッケーセンター、平昌アルペンシア・スライディング・センター（そり競技）などは選手育成や市民のスポーツ活動などに使われる。
加里王山に建設する旌善アルパインスキー場は五輪終了後、民間や公団が運営する自然体験型レジャー施設として利用するという青写真が描かれただけだ。開会・閉会式の会場となる平昌オリンピックスタジアムは規模を収容人員4万人から1万5000人へと縮小し、公演会場として生まれ変わらせる。
競技施設の建設費用は総額8000億ウォン（約780億円）以上。これを投資と見なすとしても、五輪終了後の施設維持費は自治体にとって相当な負担となる見通しだ。韓国開発研究院は、新規に建設される競技場6か所と開会・閉会式会場の合わせて7施設の年間運営費が200億ウォン（約20億円）をはるかに超えると予想している。年間収益は100億ウォン（約10億円）以上は到底期待できない。毎年100億ウォン以上の赤字を税金で埋め合わせなければならないわけだ。
五輪施設の事後活用に失敗した代表的なケースとされるのが、1984年に冬季五輪を開催したサラエボだ。競技場の多くは放置されて廃墟状態になっている。また夏季に開催された2004年アテネ五輪も、五輪後の施設活用に失敗している。