ここ1－2年、中国メーカーの家電やIT・電子製品が韓国市場で躍進を遂げている。小型家電やテレビ、冷蔵庫はスマートフォンよりも先に韓国の家庭に入り込み、最近ではIT周辺機器やドローン（小型無人飛行機）といった先端製品もインターネット通販や海外からの直接購入で中国メーカー品を手に入れる人が増えている。気難しい韓国の消費者たちも、今では安くて十分な性能を備えている中国製品を選ぶことをためらわなくなっている。
近ごろ人気を集めているドローンの場合、韓国国内で売れている一般消費者向け製品の9割以上がDJIをはじめとする中国メーカーのものだ。動画を撮影できる高画質カメラを搭載した製品でも1台6万－10万ウォン（約6000－1万円）ほどと、同レベルの韓国製品の約半額にすぎない。
小型・生活家電も同様だ。中国のスマートフォン大手・北京小米科技（シャオミ）の空気清浄機「Mi Air」は昨年、ネット通販と海外からの直接購入を合わせ韓国国内で1万台ほど売れたという。スマートフォンをリモコン代わりにして室外からでも操作でき、微小粒子状物質「PM2.5」除去機能を備えた最新製品でありながら、価格は10万ウォン台半ばと同レベルの韓国大企業製品の3分の1ほどだ。韓国小型家電メーカーの経営者は「ファンヒーターや加湿器といった小型家電は韓国ブランドを掲げていても7－8割は中国製。自社でも中国製品をOEM（相手先ブランドによる生産）で調達して販売している」と話した。
韓国メーカーが世界に誇るテレビ、冷蔵庫、洗濯機市場にも、安価な中国製品が入り込んでいる。病院やホテルなどに供給される業務用製品市場が主なターゲットだ。32－40型の一般液晶テレビの場合、韓国大企業の製品は30万－50万ウォン（約3万－5万円）台だが、ハイアール（海爾）やTCLなど中国メーカーの製品は22万－35万ウォン（約2万2000－3万5000円）ほどで購入できる。
容量100リットル以下の小型冷蔵庫は、中国メーカー品の方が韓国製品より2割以上安い。また、単身世帯が主に使用する洗濯容量3キロ台の小型洗濯機は、ハイアール製品が40％に迫るシェアを獲得している。
家電小売のロッテハイマート関係者は「以前は中国メーカー品を嫌う人が多かったが、性能に比して値段が安く、アフターサービスも大幅に改善したため、買い求める人が次第に増えている」と話している。