原油価格が11年ぶりの安値水準に下落するなか、今年は石油・ガス会社のM&A(合併・買収)の波がエネルギー業界を再編することになる──。英調査会社ウッドマッケンジーがリポートをまとめた。
2015年はM&A件数が十数年ぶりの低水準に落ち込んだが、今年は原油価格の動向にかかわりなくM&Aの動きが「強まる」とウッドマッケンジーは予測している。
同社は6日発表のリポートの中で、国際取引される北海ブレント原油が1バレル35ドルを割り込む現在の安値水準の近辺で推移すれば、石油・ガス会社は「財務の圧迫が強まる中で資本の有効活用、コスト削減、会社の生き残りを図るために」資産売却と事業統合を強いられるとしている。
原油相場が回復に転じた場合には、「各社は次の上昇局面を捉えて焦点を生存から成長に移すべく早急に動くことになる」という。ウッドマッケンジーの予測では、今年第4四半期に北海ブレント原油は1バレル65ドルを超えるという。
昨年のエネルギー業界のM&Aは、月間の平均件数が前の2年と比べて3分の2弱に落ち込む低調さだった。英蘭ロイヤル・ダッチ・シェルによる英BGグループの買収──昨年4月の発表時点の為替レートで買収額は820億ドル──を別にすれば、支出額は3分の1に減少している。
■大型M&Aの件数は急減
ウッドマッケンジーによると、10億ドル超のM&Aは発表ベースで14年の46件から昨年は14件に急減した。
大幅な減少の主因は原油価格の不安定だ。米国のシェールオイルの供給過剰、予想を下回る中国の需要、石油輸出国機構(OPEC)の減産見送りにより、14年夏の1バレル115ドル超から急落した原油価格は15年を通じて激しく揺れた。
エネルギー企業はコスト削減による収益維持に走り、大量の人員整理を行うとともに数十億ドル規模のプロジェクトを延期・中止した。しかし、一部の関係者が予想した業界規模の再編はまだ起きていない。
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